効エネルギー日記

エネルギーの効率的利用を中心に、自分の考えを述べる。

2023-06-01から1ヶ月間の記事一覧

■海運大手3社 そろって洋上風力に参戦 

日本で陸上風力の開発余地があるのは、現時点で北海道にしかないと理解している。ということは、今後は洋上風力に依存せざるを得ないのだが、日本には遠浅の海域が少ないために、浮体式の洋上風力が主力になるとされている。そうなると、海洋の気候条件や海…

■自動車の車体で太陽光発電

京都大発の新興企業・エネコートテクノロジーズ(京都府久御山町)とトヨタ自動車は27日、「ペロブスカイト型」と呼ばれる次世代の太陽電池の開発で協業すると発表したと報じられている。家屋などの屋根に設置する「結晶シリコン型」よりも軽くて薄く、曲…

■炭酸ガス排出量の測定

炭酸ガスが大気中に排出され集積されると、地球から宇宙に排出される熱を阻止する効果があるために、地球温暖化が進むとされている。しかし、これまでの技術では、熱を発生させるもっとも有効な手段は化石燃料を燃焼させることだった。その典型が火力発電所…

■IEAのWorld Energy Outlook

IEA(国際エネルギー機関)が恒例の世界のエネルギー情勢分析報告書を出している。他に再エネ関連などのレポートも出ているが、とりあえず全体的なエネルギー市場の状況を眺めて見ることにする。 概要の冒頭に示されているのは、昨今の世界エネルギー情勢は…

■6回目のワクチン接種

今日夕刻、かかりつけ医のところで6回目のコロナワクチンの接種を済ませた。奈良市から接種の案内は既に貰っていたのだが、受けるかどうか迷っていた。というのは、この調子でいくと接種に切りがなくなるという感じがしたからだ。コロナ菌の方も何とか生き延…

■EV充電、値上げ相次ぐ

これまでの車であれば、給油所にリッター価格が表示されているのを参照していたが、EV (電気自動車)の場合、Kwh単位で表示されても見当がつかないな、と思っていた。慣れの問題になるまでには、EVの普及がかなり進まなければならないだろう。 電気料金高騰の…

■国際通信網

いま国際的な通信網の中心は、海底通信線で支えられている。ガラス繊維でできたものだが、これが切断されると、現在飽和状態にあることから、世界は大混乱に陥ることになるだろう。 政府は2024年度にも、民間と共同で日本の国内外を結ぶ海底ケーブルの増設に…

■欧州のEV普及度調査

英国にあるLCPDeltaというエネルギー関連調査会社から、欧州でのEV普及度の調査をShellと協同で行ったアンケート調査結果を送ってきた。調査の対象となった国は、英国、フランス、ドイツ、オランダ、イタリア、ベルギーで、今年の1~2月に行ったものだ。対象…

■中国、EV免税延長

報道によれば、中国政府が21日、電気自動車(EV)など新エネルギー車に対する自動車取得税の減免措置を2027年末まで延長すると発表した。ガソリン車からEVへの移行を促して関連産業のサプライチェーン(供給網)を強化し、世界をリードするEV強国をめざす。 …

■ドイツでの炭坑跡地利用

ドイツは石炭産業の盛んな国だったが、気候変動対応として炭坑産業は閉鎖に追い込まれている。そのような場所は各地にあるようで、その跡地を風力発電や太陽光発電の設置に利用し、そこに大型の蓄電池も設置して、新しい形の発電所として機能し始めていると…

■気候変動

地球のオゾン層が減ったために、地球全体の平均気温が上昇している。それを実感するのが最近の天候異常だ。干魃が起きているところもあれば、河川の水が溢れるほどの雨が降るところもある。昔もそうだったのかもしれないが、報道のカバーする範囲が広くなり…

■フライホイールによる蓄電

真空中に磁石で持ち上げて、摩擦をなくした円盤を回転させると、その回転力は削減されることなく回り続ける。真空を維持するのにエネルギーが必要かもしれないが、一応蓄電効果が出ることは知られている。 オーストリアのグラーツ工科大学などの研究グループ…

■北海道のGXプロジェクト

国全体の再生可能エネルギーの潜在量のうち3~4割は北海道にあるとされる。特に洋上・陸上風力発電への期待は高い。政府と3メガバンクなどが札幌市を国際環境金融都市に位置づけるGX(Green Transformation)プロジェクトが月内に始動すると報じられている。…

■国際通貨になる人民元

三井物産や三菱商事などが出資するロシアのガス権益の配当が中国人民元で支払われたことがわかった。ウクライナ侵攻への制裁で西側諸国がロシアをドル決済網から締め出した結果、ドルでの受け取りが困難になったためだ。対ロ制裁の長期化が日本企業の決済に…

■ポーランドに水素燃料電池駆動の機関車

海外ニュースで知ったことだが、ポーランドで、水素燃料電池で駆動する電動機関車が政府の認可を受けたようだ。水素で走る旅客列車は、既にドイツで走っているし,英国でも運行が開始されているかもしれない。当面操車場での貨物列車の編成替えに利用するよう…

■意表を突く奈良県山下新知事の施策

これまで県政を担ってきた荒井知事を選挙で破り、奈良県知事としての仕事を始めた山下知事の示した県政の方向には、かなりの意外性があることは確かだ。ただ、現在計画段階にあるプロジェクトを一旦中止するというのは、一つの方策としてありうることだと思…

■燃焼ガスから炭酸ガス回収・貯留(CCS)

燃焼ガス中の二酸化炭素(CO2)を回収して地下に貯留する「CCS」(Carbon Capture & Storage)の事業化に向け、経済産業省が国内外の7か所を選出したことが明らかになったと報じられている。国外は別にしても、国内で適地があるとは思えない。この所…

■トヨタ自動車が固体電池EV採用

これまで水素を燃料とする燃料電池車に力を入れてきたトヨタ自動車が、将来の電気自動車(EV)用電池の“本命”とされる全固体電池を2027年にも実用化すると表明した。まだ全固体電池を商品化したのではないようだが、大きな方針転換をしたと言える。 先行する…

■Docomoの5G通信

自分はドコモの携帯を使っている。その通信速度についてあまり困ることはなかったのだが、ネットの情報で、5Gの利用がし難い場所が出ていることを知った。 「電波の入りが悪い」「つながらない」など。ここ数カ月、SNS(交流サイト)を中心に、NTTドコモの回…

■建物の断熱

建物は必ず何らかの形でエネルギーを消費している。日本について、それが分かるデータがある。環境省が調査したもので、「建築物のエネルギー消費状況」というものだ。業務部門の建築物には事務所・ビル、デパート・スーパー、卸小売、飲食店、学校、ホテル…

■発電出力制御

国内でも複数のエリアで実施されている再エネ電源の出力制御。その低減に向け、政府は新設火力の最低出力を引き下げるなどの新たな施策を導入する計画だと報じられている。電力の安定供給を確保するためには、常に需要と供給のバランスを維持する必要がある…

■住宅地にグリーン水素

群馬県は同県板倉町の大規模住宅地「板倉ニュータウン」に建設する各住戸に、出力4キロワットの太陽光発電パネルや家庭用エネルギー管理システム(HEMS)を設置し、地域マイクログリッドと呼ばれる送電網を構築しようとしている。再生可能エネルギー事業を手…

■ニューヨーク市が煙に巻かれる

今日昼のテレビニュースで、フィルターがかかったようなニューヨーク市の街並が報じられていた。単なる霞かと思ったらそうではなく、隣のカナダで起きている山火事の煙が流れてきて空を覆ったからだとのこと。ニューヨーク市からカナダの国境までの距離は、…

■日本の洋上風力発電の可能性

今日の午後15時半から1時間、自然エネルギー財団が開催した、日本の洋上風力発電の可能性を論じるにあたって、送電線マップをどのように見るか、についてのウエビナーに参加した。そこで示された図表がコピーできないので、下のネットアドレスを見てほしい。…

■日本の水素供給、40年に6倍

政府は6日、次世代の脱炭素燃料として有力な水素の供給を増やす新たな基本戦略を決めた。2040年に水素の供給量を現状の6倍の1200万トン程度に拡大する目標も盛り込んだ。それに対応したサプライチェーン構築に向けて、今後15年間で官民あわせて15兆円を投資…

■日本のエネルギー自給率

世界のエネルギー自給率 今日この図表を見て、改めて愕然とした。日本と同じ島国であるイギリスでもエネルギー自給率は7割近くあり、しかも、欧州大陸と電力系統が繋がっているから、電力の安定供給には余程のことが起こらない限り心配はない。だが、日本は…

■関電、初の出力抑制  太陽光・風力の一部今日実施

関西電力子会社の関西電力送配電は3日、一部の太陽光・風力発電事業者の稼働を一時的に停止する「出力制御」を4日に実施すると発表した。関西エリアで出力制御を実施するのは初めて。出力制御は九州電力に始まり、四国電力などが続いていたが、電力需要が大…

■キヤノン製のプリンターインクカートリッジ

自分はキャノンのプリンター(MG6530)を使っているが、その中にはめ込んであるのは、使用済みのカートリッジを回収して同色のインクを注入した物で、商品名はエコリカ。価格がキャノンの正規品よりも安い。これはキャノンの経営戦略の一環だと思っていたの…

■ユーグレナとバイオ燃料

バイオベンチャーのユーグレナ社が、ユーグレナという藻類を分解して燃料油にする事業を始めようとしていることは、ここでも何回か触れた。ジェット燃料にする組成になっていることを国からも承認されている。それについて、Businessinsiderが報じた内容をほ…

■トヨタ自動車、EVを米国で生産

バイデン米政権は、1台あたり最大7500ドル(約100万円)のEV販売補助金の対象を北米生産車に限っている。これが契機となって、世界の自動車メーカーは一斉にEVの米国生産に動いている。トヨタもその一つ。トヨタ自動車は1日(今日)、米国で2025年に稼働を目…