効エネルギー日記

エネルギーの効率的利用を中心に、自分の考えを述べる。

■地中熱の利用

高温の地熱が入手できるところでは、その熱で高圧蒸気を作り、タービンを回して発電ができるが、それができるところは限られている。しかし、地中に穴を20メートルから100メートルほど掘り下げると、安定して摂氏15度程度の温度がある地層があるところは多い。地下水が豊富なところは特にその温度は安定している。この温度と地表温度の差を利用してヒートポンプ空調機を駆動すると、その温度変化効率は高くなる。駆動する電力を太陽光発電などの再エネ発電で調達すれば、地球温暖化ガスの排出を大きく削減できる。そこでの問題は、どこまで掘れば安定した温度が得られるかが分かりにくいということだ。

これに対して、地中熱が豊富だとされる佐賀県が面白い取り組みをしている。佐賀平野は掘削がしやすいことなどから地中熱活用に向いているとされ、佐賀県は適性の度合いを可視化した「ポテンシャルマップ」を作成、ホームページで公開したということだ。企業がシステム設計やコストを試算する際に必要な情報を提供することで、地中熱の利用を促す考えだ。工事はボアホールと呼ばれる直径10センチメートルほどの穴を掘ってチューブ状の熱交換器を埋め、その中を循環する不凍液を入れる。地上に設置したヒートポンプを利用して夏は地中に放熱し、冬は地中から採熱。通常の「エアコン」よりも効率的に室内温度を調整できる。

佐野平野を調査し、「この辺りは何メートル掘れば利用可能」といったデータを集めて、相対的な状況を地図上に表示した。「地中熱ポテンシャル」とは地中における熱交換効率のことで、地盤の構造や地下水の流れによって異なる。山に近い北部の方が、海に近い南部に比べ効率的に熱エネルギーを得やすい一方、軟弱地盤が多い南部は掘削コストがより抑えられる。この地中熱利用の空調機は、イニシャルコストは高くなるが、そのコストがこのマップによって予測がし易くなり、投資が回収できる期間も予測できる。地球温暖化防止に協力したい人達には地中熱利用を太陽光発電などと組み合わせることも進展するだろう。

元々入江だった大阪平野や盆地の奈良地域でも、地中熱のマップを作ってみる価値はあると思う。佐賀県の動きに追随してほしいものだ。

■川上村木匠塾

川上村は、放置されていた小水力発電を再稼働させるという事業を成功させたことで、そして、その活動の内容を具体的に知る機会があったことから、村の活性化に向けた動きが活発であることは理解していた。だが、ここで吉野の林業の活性化につながる活動をしていることを最近知る機会があった。それは、「川上村木匠塾」。関西の5大学の学生らで運営するもので、間伐材を使った創作活動に取り組んでいるというものだ。一回限りのものかと思ったらそうではなく、昨年20周年を迎え、参加した学生は計800人(延べ1,400人)を超えたと奈良新聞が報じている。自分も吉野杉を使って家具を手作りしたこともあるだけに、嬉しいことだった。

塾は1998年に開塾し、現在は大阪工業、大阪芸術、近畿、滋賀県立、奈良女子の5大学から毎年約70人が参加。4~5月に伐採や搬出などの林業を体験し、そこで出た間伐材を使って、夏にベンチやモニュメントなどを製作する。21年間で作った作品は90近くになる。いまでは公民館などで村民と交流しながらベンチなど村民の役に立つものを作り始めたという。

オーストラリアのブリスベンにあるクイーンズランド工科大学で、環境を主題にした建築デザインを教えている長男が一昨日奈良へ一時帰国してきたが、奈良新聞のこの記事を見せると、国際プロジェクトとして取り上げれば、工科大学が学生の共同作業として予算を準備してくれて学生を参加させてくれるかも知れないという。以前に奈良町周辺へ学生を連れてきて、酒蔵会社の保有する書院造りを訪問したりしてことを、こちらも覚えていたから、検討してみる価値はあるかも、と思っている。吉野の杉材などをオーストラリアに知って貰い、川上村の地域振興策が海外にも拡がるとすれば、なるかならないかは別にして、トライしてみたらどうかと思う。

 

下は、Buffaloのハードディスク、木で組み立てるモデルなど。

 

■京セラが次世代型リチウムイオン電池開発

 京セラは従来よりも原材料費を約3割減らせる次世代型リチウムイオン電池を開発したと報じられている。年内に大阪府内の工場に試験ラインを設け、早ければ2020年度中に住宅や工場向けの蓄電池の量産に乗り出すとのこと。固定価格買取制度(FIT)が家庭用太陽光発電に適用されてから10年の期間がこの11月から終了するものが40万件以上出てくるが、その電力を新たに電力事業者に買い取って貰う他に、自分で蓄電し、電気料金を下げようとする需要もある。しかし、それには蓄電池コストがまだ高すぎる現状では、その普及には壁がある。コストが下がり、同時に安定性、安全性に対する不安が解消されれば、長期的には蓄電池の利用は拡大するだろう。住宅向けで一般的な蓄電池の価格は約100万円かかる。現在は蓄電池を導入して太陽光パネルでつくった電力を自家消費しても、電力料金の削減で投資を回収するのは難しい。

 リチウムイオン電池はプラスとマイナスの電極の間をリチウムイオンが行き来することで充放電する。従来は電極の間を電解液で満たしていたが、京セラは電解液を電極に練り込んで粘土状にする技術を開発した。電池内部の電極の層の数を少なくでき、電極を仕切るセパレーターや集電体も少なくて済むため原材料費を従来型よりも約3割減らすことに成功している。

 そのコストダウンも関係しているのだろうが、京セラは太陽光パネルや蓄電池を、初期費用を払わずに設置できる一般家庭向けの新サービスを始めている。東京電力関西電力との共同事業で始めているが、蓄電池だけの設置もできるために、新設の太陽光発電であっても、電力を全て自家消費する消費者も増えてくるだろう。これからいろいろな形態のエネルギービジネスが生まれてくる時代に入ったようだ。

 

■三浦工業とCeres Powerが提携

産業用ボイラのトップメーカーとして知られる三浦工業が、英国でユニークな固体酸化物形燃料電池(SOFC)のセルスタックを開発したCeres Powerと提携して4.2kW出力の燃料電池を製品化し、10月から販売を始めることになった。三浦工業2017年から住友精密工業の開発したSOFCスタックを使用した同じ出力のものを製品化していたが、実績を出すことが出来ていなかった。今回のものは住友精密のスタックをCeres Powerのものに置き換えた後継機ということになる。

ほぼ同じ規模のSOFCは京セラが3Wの製品を出していて、細々ながら設置が進んでいる。これから京セラと三浦工業の製品が競争することになると想定される。京セラのものはセラミック製のセルだが、三浦工業のものはCeres Powerが開発したスチールでできたスタックを使っている。量産化技術も開発済みだとされている。これは以前British Gasが商品化しようとしていたが、開発を中止したという経緯があるだけに、今回は三浦工業と組んで世界に進出しようと意気込んでいるはずだ。

これまで、日本の燃料電池技術が欧州に輸出されていたが、この流れが逆転したことになる。日本で成功すれば、欧米では家庭用としても利用できる可能性もある。発電効率50%ほど、熱回収も含めた総合効率は90%という仕様だから、政府の3分の一補助金の対象になる。どのような販売実績を出すか楽しみだ。京セラも対応策を練ることだろう。

 

■再エネを岩塩層に保存

海外(Power社)からの情報(530日)だが、三菱日立パワーシステムズMHPS)は、米国ユタ州に巨大な岩塩層を保有しているMagnum Development社と連携して、この岩塩層に再生可能エネルギーによる発電からの電力を保存するプロジェクトを開始するようだ。その規模は常時100万キロワット相当。これについてMHPSのプレスレリースを調べて見たが、そこには提示されていなかったから、MHPSの本社としては時期尚早と思っているのかも知れない。

ユタ州からの支援もあるとのことだが、10億ドルを要するプロジェクトだという。この岩塩層には巨大な空洞があるようで、Magnum Salt Dome(マグナム岩塩洞窟)と言われている。岩塩層の厚さが1マイル(1.6km)、拡がりが3マイル(4.2km)ほどあるのを利用する。ここに天然ガス、空気、水素を高圧にして押し込む方式となる。

既に5つの空洞が液体燃料の保存に利用されているが、MHPSの計画では、他の空洞に再エネ電力で作った水素を高圧にして押し込むことで蓄電する方針のようだ。この水素で600MW60万kW)のコンバインドサイクル発電を行う方式を目指し、さらに、別に規模の大きいSOFC(固体酸化物型燃料電池)とフローバッテリーも設置することで、常時100万キロワットの蓄電・放電をするとのことだ。まだ計画は固まっていないが、まず2025年迄に250MW規模のものを設置し、電力市場と系統容量の動向を見て蓄・発電規模を拡大するようだ。リチウムイオン電池による蓄電と比べて、コストは競争に勝てるものであり、リチウムイオン電池は放電時間と寿命が短いのに対して、この岩塩層方式では、同量を長時間放電でき、寿命は長い。

問題は分子が小さい水素を岩塩層に保存するには、リークしないようにする必要があるが、空洞壁に樹脂膜を貼り付けることで解決できる見通しが立っているとのこと。

この計画が実施されると、米国西部に大きな蓄電能力が生まれることになると期待されている。MHPSがいつ発表するかが知りたいものだ。

■健康食品・サプリのネーミング

知り合いで東京在住の消費生活アドバイザーが、つい最近発刊された労作の自著「健康食品・サプリ そのネーミングにだまされていますよ」をわざわざ郵送してくださった。消費生活アドバイザー一期生で、消費者問題についての経験豊かな方。他に「そこが知りたい 台所の家電製品から洗剤まで」など幾つかのご著書がある。

私のような一般消費者が商品、特に健康食品やサプリメントなどを購入するときには、商品名と、それに示された効能と評判を頼りにせざるを得ない。印象だけで決めていることが多いだろう。本書では、その表現に誇大表示、極端な場合には虚偽表示に近いものある、それもかなり多いということを述べている。実在の商品と製造販売企業を実名で示し、商品に表示されている内容を詳細に調べた後、その企業だけでなく、その商品の素材や表示に関わる役所の担当部局の担当にも、問い合わせ確認をして後、商品のネーミングの良し悪しを判断している。対象となっている健康食品・サプリは、新聞広告などでもお馴染みのものもある。青汁、野菜ジュース、黒酢などだ。本書で取り上げられた商品は、その販売にも影響を与える可能性があるかもしれない。ただ、競争市場で同種の商品を売る企業の立場からすれば、嘘とならない範囲で魅力的な商品名や効能を示すのは当然のことだとも言える。その行き過ぎに対する警鐘を鳴らし、ネーミングだけで判断して使用する意味を消費者に理解させようとしているのが本書だろう。

記述は当たりの優しい表現で読みやすいが、その内容、特に分析の経過部分を理解できるかと言えば、なかなか難しい。導入部と結論評価部分だけを読むほうが良いかもしれない。

自分はこれまで、健康食品・サプリメントは魅惑的ではあったが利用したことがなかった。しかし、いま利用している人はかなり困惑するのではと思う。満足感は大きく下がるが、口にすれば有害だということではないために、継続するか、他のものに切り替えるか、止めるか、判断し難いだろう。さらに言えば、マーケティングの重要要素であるネーミングの競争は続き、それによって満足感を得る消費者は幸せなのかも知れない。

本書は、消費者よりも、お役所の消費者問題や表示規制担当者、企業のブランド作成部門の教育に有効なもののような気がする。

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■ユーグレナ社が伊藤忠と組む

今日の株式市場関連のニュースで、ユーグレナが大幅反発と報じられた。午後に入ってからも買いが続き、前日比58円(6.1%)高の1015円まで上昇して連日で年初来高値を更新する場面があったという。同社は19日10時、バイオ燃料などに用いるミドリムシの海外での培養実証事業を始めるにあたって、伊藤忠)と覚書を結んだと発表した。実証成果に応じて培養規模を段階的に拡大していく見通しで、将来の商業化への期待から買いが入ったということだが、まだ配当もできていない同社の将来業績に目をつける投資家がいるというのは嬉しいことだ。

このブログを検索してみると、最初に書いたのが2007年7月20日だった。その後何度も登場させてきたが、これまで株価は下がる一方だった。東証一部上場の企業を整理しようということが言われているが、同社も東証一部から外れるかも知れないと思っていた。まだ外される可能性はあるかも知れないが、これまでよく夢物語だと言われてきたプロジェクトに、事業性に敏感な商社が協力するというのは、将来に期待を持たせることになったようだ。

この共同プロジェクトでは、火力発電所に隣接した土地に培養設備を設置し、発電所から排出される二酸化炭素や熱を利用する。最初の試験場所には生産コストなどの観点からインドネシアを選んでいる。今後も候補国は継続して検討し、伊藤忠が調査・交渉など進出や事業化に向け支援すると報じられている。

昨日起きた新潟で起きた震度6強地震が、日本を不安に陥らせたことで暗い気分になっていたのが少し回復させられたような気がする。

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