効エネルギー日記

エネルギーの効率的利用を中心に、自分の考えを述べる。

2017-11-01から1ヶ月間の記事一覧

電気モーターとジェットエンジンとのハイブリッド航空機

エアバス、ロールスロイス、シーメンスが手を組んで、ジェットエンジンと電気モーターのハイブリッド航空機を開発することになったそうだ。2020年にデモフライトをする計画というから、遠い先の話ではない。そのデモ機はE-Fan Xという名称がつけられている。…

高速増殖炉もんじゅの廃炉不能?

もんじゅの廃炉が決まっているが、実際に廃炉作業が順調にいかない可能性があるらしい。原子炉容器内を満たしている液体ナトリウムの抜き取りを想定していない設計になっていると、日本原子力研究開発機構が明らかにしたと報じられている。液体ナトリウムは…

家庭での電力消費の自動制御

中部電力は27日、デンソーと共同で、家庭向け電力調整システムを開発したと発表したとのこと。よくHEMSと言われているものだが、日本ではなかなか実用化は進んでいないように見えたが、家庭の電気機器で制御に対応できるものが普及していないせいかもしれな…

ハウステンボスがエネルギー事業者に

ハウステンボスにあるホテルが、受付をロボットにさせるかと思えば、太陽光発電の電力で水を電気分解して水素を作り、それで燃料電池を駆動して発電するなど、変なホテルという呼称にふさわしいものだと思っていたが、どこかからLNGを調達して新たに建設した…

EVと渋滞

世界的に電気自動車(EV)の市場が拡大しようとしているが、EVの蓄電池の容量が十分確保できないことが、暑い地域で自動車の冷房がいつも必要な地域では、それが課題になるという記事を見た。発展途上国の都市部では自動車の渋滞は常態化している。その中にE…

LEDの負の側面

先日のテレビニュースで、パリのシャンゼリゼに沢山の小さな照明がついていて、自分には明るすぎるように見え、それを日本からの観光客が感動すると表現していた。しかし、これだけの光の海が凱旋門に繋がる道路にあるのが本当に気持ちよいだろうか。昔これ…

原発再稼働に向けた動き

日本原子力発電(原電)は24日、運転開始から来年11月に40年となる東海第2原発(茨城県東海村、110万キロワット)について、運転期間の20年延長を原子力規制委員会に申請した。延長申請は関西電力の美浜原発3号機、高浜原発1、2号機(いずれ…

千葉商大、学内の消費電力自前で全量確保 

千葉商科大学(千葉県市川市)は学内の消費電力と同じ量を自前で発電できる体制をつくろうとしている。野田市内に保有する太陽光発電所の能力を増強し、電源を確保し、教室の照明も消費電力の少ない発光ダイオード(LED)に切り替えるのがその方策だそう…

メガソーラー、初の売電入札

固定価格買取制度(FIT)によって、再生可能エネルギーを種類、規模によって異なるが、10~20年間、一定の価格で発電電力を買い取って貰えるが、太陽光発電について、大規模なものが大きな収益を生むことから予想以上の設備量が接続され、その高い価格を…

完全自動運転自動車

全自動運転車が盛んに報じられるようになってきたが、その実用化はまだまだ先だと思っていた。ところが、今日報じられているが、スウェーデンの高級車メーカー、ボルボ・カーが米ウーバーテクノロジーズへの「ロボットタクシー」供給契約を勝ち取ったようだ…

異常天候が平常化

今日はどこも強く冷え込んだようだ。20日朝の東京都心は、最低気温が3.6℃と、冷え込みが強まった。11月中旬までに、東京都心で3℃台まで気温が下がるのは、36年ぶりとなると報じられている。北海道では氷点下15℃を下回った所もあった。占冠で氷点…

潮流発電の相反転方式発電機

NEDOが長崎県沖で潮流発電の実証試験を行っている様子が報じられている。協和コンサルタンツ、アイム電機工業(北九州市)、前田建設工業、九州工業大学、早稲田大学が参加しているプロジェクトだが、次世代海洋エネルギー発電の要素技術として、相反転プロ…

テスラが重量トラック牽引EVを商品化

イーロン・マスクが率いるテスラ社が、16日、米ロサンゼルス近郊で同社初の商用車となる電気自動車(EV)トレーラーを公開し、2019年をめどに発売すると発表した。蓄電池で重量トラックを駆動するのがこれほど早く商品化するとは驚きだ。従来型のディーゼ…

東京都のLED無償提供プログラム

去る9月20日に書いたことだが、東京都が、使用可能な白熱電球2個以上を参加協力店に持ち込むと、LED電球1個と無料交換するプログラムを紹介した。参加協力店にはLED電球との交換時に、冷蔵庫の設定温度やテレビ画面の明るさ見直しなど家庭でできる省…

マイクログリッドの標準化

入手した情報によると、米国ではこの2月にペンシルバニア州で30万、3月にはミシガン州で80万、7月にはノースカロライナ州で2,300、9月にはテキサス州、フロリダ州、カリブ海諸島などで数百万、10月には北東部諸州で120万件の電力供給途絶が発生したそうだ。…

七五三

今日は西宮に住む三男夫妻の娘が3歳を迎えた誕生日。そこで春日大社で七五三のお祝いをして貰うことになり、我々二人も近鉄奈良駅で落ちあい、昼食を共にしてから春日大社に向かった。自宅からは車で奈良まで来ていたので、3人を載せると定員一杯。チャイル…

ブルーカーボン

ブルーカーボンとは、沿岸の藻場やマングローブ林を中心とした海洋生態系が炭素を吸収・固定することだそうだ。各国の地球温暖化対策が本格化する中、その主要な対策の一つとして吸収源対策が位置付けられているが、森林などの吸収源に加えて、「ブルーカー…

ロータリーエンジンの復活

マツダは2019年に、小型ロータリーエンジン搭載の電気自動車(EV)を米国と欧州に投入すると報じられている。ガソリンエンジンで作った電気でモーターを駆動し、走行する。車両に搭載する蓄電池の容量を抑えたり、航続距離を伸ばしたりできる。マツダは13…

日米原子力協定

原発の使用済み核燃料を再処理するということは、そこからプルトニウムが分離されると言うことで、それは原子力爆弾に利用可能なものだ。核兵器の拡散を防ぐ観点からその製造にはさまざまな国際的な制約が課されている。核兵器を持たない国でプルトニウム製…

小学校の音楽会

今日の午前中、既に大人になった息子達が通っていた小学校で開催された音楽会に出かけた。ワイフと一緒にこんなに早く出かけるなど久しぶり。出かけたのは、近くで親しくしてくれている3年生の男の子が招待状を送ってくれたからだ。なんとこの音楽会が第一回…

フランス、原発比率削減目標達成時期を延期

いま日本ではエネルギー基本計画の見直しが始まっている。現在の原発比率をどのようにするのか、再エネ比率をどうするのか、などその方向が注目されている。この見直しに影響を与える動きがフランスで起きた。フランス政府はその方針として、現在の発電設備…

米国の電力会社の蓄電池強化

米スマート・エレクトリック・パワー協会(SEPA)は電力会社を対象に実施したアンケートをもとに、「2017年電力会社電力貯蔵市場概念」というレポートをSPI開催に先駆けて発表した。新聞情報に拠れば、電力需給のバランス、電力系統の安定化、ピークカット、…

太陽電池パネルの寿命

産総研の九州センターに太陽電池が幾つか設置されているが、中には設置されてから27年になるものもあり、その間、桜島の噴火によるチリが何度も積もっている。シリコン系と非シリコン系があり、古いものの経年変化がデータとして残っている。電気的な特性と…

電力自給の住宅登場

太陽光と蓄電池を組み合わせて電力を自給し、送電線に連系しない住宅が登場したようだ。中国の太陽電池メーカーの6.5kWパネルを使用して、それを12kWhの容量を持つ蓄電池を設置するほか、電気自動車の蓄電池充電(30kWhの容量)と、それからの電力供給も出来…

ウナギの完全養殖が事業として成功するか

近鉄難波駅へ下りてゆく階段の上に、近畿大学の広告があって、それに大きなマグロに絵が描かれている。マグロの卵から成魚にする完全養殖に成功した大学と知られているのを前面に押し出したものだ。マグロと同じように卵からの完全養殖がこれまで事業として…

経済成長とCO2の排出との関係

経済成長しながら温暖化防止に向け二酸化炭素(CO2)排出量を抑えるデカップリング(切り離し)の動きが広がっている。世界で国内総生産(GDP)1単位あたりの二酸化炭素(CO2)排出量はここ15年で約2割減少。再生可能エネルギー投資に加え、新興国…

電気自動車の蓄電池充電時間

現在電気自動車(EV)が抱える問題は、蓄電池の容量が十分ではないために、一充電で走れる距離がガソリン自動車などと比べて半分くらいであることと、その充電に要する時間が急速充電でも30分ほどと長いことがある。今月の初めにホンダが、2022年を目途に…

太平洋に通信ケーブル敷設

世界をデジタル情報が流れ、その量も飛躍的に増えていることから、太平洋、大西洋の間の通信容量がどういう状況になっているのか以前から気になっていた。現在の情報の殆どは、遠距離の場合無線通信で送ることはできないからだ。そこへ、ソフトバンクが米フ…

テスラ、新モデル量産目標3カ月先送り

昨日に続いて電気自動車のことだが、電気自動車の新モデルを発表し、予約が殺到しているといわれているテスラが、新モデル量産目標を3カ月先送りしたらしい。車体の生産に問題があったのかと思ったら、そうではなく、蓄電池の組み立て工程で効率が上がって…

ヤマダ電機 EVに参入

家電量販最大手のヤマダ電機が、電気自動車(EV)を開発するベンチャー企業「FOMM(フォム)」(川崎市)と資本・業務提携した。ヤマダはEVを「21世紀の新たな家電」と位置づけ、2020年にも低価格の小型EVなどを発売することを目指している…