建物は必ず何らかの形でエネルギーを消費している。日本について、それが分かるデータがある。環境省が調査したもので、「建築物のエネルギー消費状況」というものだ。業務部門の建築物には事務所・ビル、デパート・スーパー、卸小売、飲食店、学校、ホテル・旅館、病院、娯楽場、その他（福祉施設等）など、様々な用途の施設が存在する。日本の業務部門における用途別のエネルギー消費内訳を見ると、事務所・ビルが最も大きなシェアを占め、次いで卸小売の割合が大きく、これに病院、ホテル・旅館が続くということだ。これは各分野でのエネルギー消費の絶対量を意味する。
一方、延床面積あたりのエネルギー消費原単位を見ると、飲食店、ホテル・旅館、病院、娯楽場の順に多くなっている。これらの施設では、空調だけでなく、給湯や厨房などにも多くのエネルギーを使うため、一般的な事務所・ビルに比べて、エネルギー消費原単位が大きくなる傾向になっている。
これらのエネルギー消費効率を上げることが重要な課題となっているが、電力消費については、電気機器の効率化には注意が払われるが、熱が無駄に逃げるのを抑制するのはかなり難しい。熱（冷温）の流れを目に見える形で示すことが難しいからだ。最近、複層ガラスを使った窓が増えてきてはいるが、古い建物の窓ガラスを取り換えるのは、一時的に大きなコストがかかるために進展しにくい。建物の断熱についても同じことが言える。しかし、古い建物全体を効率的な断熱材で包み込むような方式も開発されているようだから、その推進も必要になる。
これがいま行われているのが英国。エネルギー供給事業者に断熱効率を上げる施策の実行を義務づけるようになっている。しかも一定期間で達成すべき効率化を数値目標にして、それが達成できなければ懲罰がある。エネルギー自給率が低い日本は見倣う必要があるだろう。
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