今日この図表を見て、改めて愕然とした。日本と同じ島国であるイギリスでもエネルギー自給率は7割近くあり、しかも、欧州大陸と電力系統が繋がっているから、電力の安定供給には余程のことが起こらない限り心配はない。だが、日本は、どの国とも電力系統は繋がっておらず、燃料の輸入にしか頼れないという極めて危ない橋を渡っている。韓国も同様だが、北朝鮮経由で中国から電力を輸入することが、その気になればできないことはない。
その意味で、日本政府が原発推進に力を入れようとしているのは理解できないわけではないが、これも極めて危ない橋を渡ることになる。矢張り太陽光や風力、海洋といった自然エネルギーの開発にもっと力を入れなければ、国としての安定性、継続性は担保できなくなる可能性すらある。
この図表を参照したのは、次世代の太陽電池「ペロブスカイト型」について説明した報道記事を読んだのがきっかけ。主要7カ国（G7）が4月の気候・エネルギー・環境相会合で採択した共同声明に、浮体式洋上風力発電などと並ぶ形で「ペロブスカイト太陽電池などの革新的技術の開発を推進する」と記されたというもの。これは、桐蔭横浜大学の宮坂力特任教授が発明した日本発の技術だ。だが、その量産化には中国に大きく遅れをとっているという。宮坂氏は海外での特許出願手続きに多額の費用がかかるため、基礎的な部分の特許を国内でしか取得しなかったこともその原因ともされる。
ペロブスカイト型は薄く、軽く曲げられ、従来のシリコン製では不可能だった壁面や車の屋根にも設置できる。材料を塗って乾かすだけの簡単な製造工程で、価格は半額ほどに下がるとされる。日本は山間部が多く、従来の太陽光パネルの置き場所が限られる。東京大学の瀬川浩司教授の試算ではペロブスカイトなら2030年時点の設置可能面積は最大470平方キロメートルと、東京ドーム1万個分になる。発電能力は600万キロワットと原発6基分に相当すると紹介されている。
ペロブスカイト型が普及する際に日本がパネルを輸入に頼れば、本質的な「国産」とはなりにくく、シリコン型と同様に海外のメーカーに市場をとられてしまう可能性が高くなる。政策の支援が不可欠となることに議論の余地はない。
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