都心部の建物内に野菜を栽培するスペースを作るのはこれから必然だと以前書いたことがある。だが、JR東日本は独インファームとスーパー店内で栽培し、「駅ナカ」での展開も検討していると知ってびっくりした。そこまで来ているのかというのが実感。国内新興勢は大規模化に動く。データで栽培環境を制御し、環境負荷も低減。米グーグルの親会社・米アルファベットの投資部門なども新興勢に投資する。
東京都足立区のスーパー「サミットストア五反野店」で、1月から風変わりなレタスなどが販売されている。店内に置かれた大型ケースの中で、白色の光を浴びて収穫を待っている。設備を導入したのは独スタートアップのインファームだ。価格はレタスが213円（税込み）。130円程度の露地野菜より高いが、新鮮さが売りとのこと。
同社はサミットと提携したほかJR東日本からは出資も受け入れ、JR東の子会社・紀ノ国屋の店舗でも野菜を栽培し、その場で収穫・販売している。現在はサミットと紀ノ国屋の都内5店舗だが、今後JR東の駅ナカでの栽培も検討中だと報じられている。
新鮮さが売り物だと言うが、それだけで価格差を埋められるのだろうか。もし、店内で育つ野菜が高くても売れるとすると、自分で野菜を収穫する、あるいはして貰うという、日常では味わえない感覚が評価されるのだと思う。商品として並べられているものは綺麗に包装されているが、自分の必要な量とマッチングしていないことが多い。店頭栽培であれば、必要量を採取購入することが可能となるだろう。自分で好きな量を、複数の場所から抜き取るのが許されるのであれば、その選択をする楽しみも生まれる。野菜の育つのを目にしながら、タイミングを見て購入するという、準備されないショッピングが新しい価値を生むのではないだろうか。
店頭栽培には一種の農作業も必要となり、店側では人手が必要となる。野菜は、植えただけで育つものではないからだ。それが値段に跳ね返るのは仕方がないだろうが、それを上回る評価が顧客から得られれば、必ずしも値段だけの問題ではなくなるだろう。ゴミになる野菜の量も減るかも知れず、店頭農場は大きなファッションになるかも知れないと思う。
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