植物、動物、藻類などの生物からの原料を合成して作る燃料は、燃焼させれば炭酸ガスが出るのは当然なのだが、生物起源のものはまた生物に吸収されるという仮定によって、ネットゼロの燃料だと見なされている。これが想定通りになっているかどうかの実証はかなり難しいだろう。
9月下旬に、日本を含む20カ国・地域が会議を開催。ドイツでも国際会議が開かれたほか、自動車大手の欧州ステランティスは24車種のエンジン車で改修せずに合成燃料を利用できることを確認したと報じられている。これには、欧州連合（EU）が電気自動車（EV）一辺倒の方針を修正したことが背景にあるらしい。
9月27日に広島で開かれた産官学会議では合成燃料について「従来の化石燃料と混合可能な燃料で、二酸化炭素（CO2）を着実に削減しながら、市場価格への急激な影響を抑えられる」と指摘し、実用化に向けた技術開発、燃料の質を担保するための認証制度で、参加国・地域が連携することで合意したとのことだ。
EUは2035年以降、エンジン車の新車販売を全面禁止する従来の方針を撤回し、合成燃料の利用に限って販売を継続できるよう改めた。ただ再生可能エネルギーからつくる合成燃料の販売価格はガソリンの6～10倍に高止まりしており、生産や利活用の拡大によるコスト抑制が課題となっている。生物起源の合成燃料であれば、コストはそれほど高くはならないと思われる。
再エネからの電力の比率が高ければ、電気自動車（EV）の普及に力を入れる方向に向かうのは当然の方向で、EUは延期されたとは言え、EVへの転換に進むだろう。だが、それが出来ない国の一つにインドがある。インドの電力の75％は石炭火力からのものだから、欧米などではオール電化が脱炭素を意味するのが、逆にインドでは電力消費が増えれば、石炭火力から大量の炭酸ガスが排出されることになる。そのため、インド政府は、EVへの転換ではなく、従来型の自動車の燃料をネットゼロに近づける方向に向かっている。インドで今後もエンジン駆動の自動車の利用が続くが、燃料を生物起源の合成燃料へ転換する方向に向かうのだろう。
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