この表題の報道記事を見て思ったことだが、大工の定義を見直せば、それほど大きな問題にはならないのではということだ。人の手から機械工具に作業が移動したに過ぎないからだ。
しかし、社会動向の変化の表れだということは確かだろう。
2022年末公表の国勢調査によると、20年時点で30万人弱と過去20年で、大工という職種の人口が半減したようだ。賃金水準などの待遇改善が遅々として進まず、若い世代が減り、高齢化が一段と進んでいる。新築建設では、すでに不具合の増加が一部で指摘されているほか、今後は6000万戸超ある既存の住宅の修繕の停滞も懸念される。ほかの業種より高齢化も際立つ。20年時点で大工の約60%が50歳以上で、うち30%超は65歳以上だ。一方、30歳未満は7.2%にとどまる。「このままなら、35年前後に約15万人となり、40年代前半には10万人を切る水準まで減る」という意見も紹介されている。
ここで留意すべきなのは、大工の定義だ。木造住宅を一から手作りで建設するケースは極めて希になっているのだから、住宅建設に必要な人手は半減どころか10分の一といっても良いくらいだろう。
若い人材が入ってこない一因は、待遇改善が遅々として進んでいないことだ。建設職人を中心に構成する全国建設労働組合総連合（全建総連）の調査では、大工の年収は最新の21年で、雇用される労働者は約364万円、「一人親方」と呼ばれる個人事業主は約424万円にとどまる。いずれも電気工や鉄筋工など、ほかの分野を含む平均年収を下回っている。
この数字では、技能の種類と熟練の必要度が適切に評価されていないと感じる。まず、大工の再定義をしなければなるまい。宮大工のように、自動化できない技能を持つ職人が必要とされる分野が減ってきたことにより、需給バランスが変わったことが、この調査に出たに過ぎない。ここで言う「大工」の定義から見直す必要があるだろう。
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