電気自動車の普及、再生可能エネルギーの設置容量急増、停電対応、電力取引などに対応して、いろいろなサイズの蓄電池が市場に出まわることになる。電気自動車については、電池を充電するのではなく、充電済みのものを取り換える方法が普及すれば、さらにその量は増えるだろう。
今の所はリチウムイオン電池が主流というよりも、それだけのようだが、いずれ別の形式の蓄電池も設置されるようになるだろうし、前にも何回か述べている重量物を利用した蓄電なども普及するだろう。
報道によると、2023年に世界で新たに追加される容量は前年比87%増の30ギガワットと、5年で約10倍に増える。リチウムイオン電池の価格が5年で6割も安くなり、各国政府による多額の補助金も下支えする。もっとも、温暖化ガスの排出量を実質ゼロにする目標には届いておらず、供給力の一段の向上が急務だ。ただ、リチウム資源を保有する国には偏りがあり、日本はゼロではないにせよ、国内需要に対応することは不可能な量しかない。全て輸入に依存するとすれば、多分最大の資源量を持つ中国への依存が急速に高まるだろう。
再生エネの主力電源化に、蓄電池は欠かせない。太陽光も風力も天候によって出力が左右される。発電に適したタイミングで蓄電池に電気をため、悪天候時に使う仕組みを整える必要がある。米調査会社ブルームバーグによると、市場をけん引するのは、国を挙げて再生エネの導入を進める中国だとしている。22年には21年比2.3倍となる5.6ギガワットの蓄電池を新たに導入した。全体の34%を占め、地域別で世界最大となっている。
全体の27%を占める欧州でも大規模な蓄電所の建設が相次いでいる。スペインの電力大手イベルドローラが22年に2800万ユーロ（約41億円）を投じ、アイルランドで0.05ギガワットの大規模蓄電所を稼働させた。既に蓄電池が電力安定の要になった地域もある。米国の再生エネをけん引するカリフォルニア州では22年7月に初めて蓄電池経由の電力供給が原子力発電所を超えた。
一方、日本は全体の2%にとどまる。15年まで各地で実証実験が行われ、世界最大の市場だったが、商用化で出遅れた。日本の再生エネは発電した電気を需要の有無にかかわらず決まった値段で買い取る固定価格買い取り制度（FIT）で普及したため、電気をためる用途で使われる蓄電池の需要が伸びなかった。
日本は他の産業分野と同様に、蓄電池事業分野でも劣位に立っている。これを挽回する施策を見つけなければ、まず中国に支配される国になってしまうことが心配だ。
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