同じことの繰り返しになるが、日本は列島だから、日本全体を一つの送電系統でカバーするには本土と離れた島の間に，海底電線なり架空電線を設置するなり、島の電力需要を賄える容量を持った独自の電源を持つなりしなければならない。しかも、日本の電力事業発展の歴史として、列島の東と西で電力の周波数が異なるという特異な状況にある。そのために、海底を経由する送電線容量によって、日本全体の送電が全て円滑に進むとは言えない状況にある。
中でも、北海道には、風力発電や太陽光発電の設置が出来る陸地や沿岸部に大きな余裕がある。そのため、北海道と本州を結ぶ送電線（北本連系線）の送電容量が大きくなければ、今後拡大が進む再生可能エネルギーにより発電された電力を、本州に送る余裕がなくなる可能性がある。そこで検討されてきたのが、この連系線容量の拡張だ。
北海道は冬に電力消費が多くなる傾向があるのに対し、本州は夏に電力消費が多くなる傾向があり、電力消費のピークとなる季節が一致しないため、この設備を利用する意味が大きくなる。初期に設置された連系線は海底に設置されたため、交流では送電損失が大きくなるため、高圧直流が採用された。後に、この連系線は青函トンネルの完成後、2019年からはトンネル内にも設置されている。現時点でその総容量は90万kW。
政府はグリーントランスフォーメーション（ＧＸ）実現に向けた基本方針で、北海道と本州をつなぐ容量２００万キロワットの海底直流送電線を３０年度に整備する目標を示しているが、容量は将来的に８００万キロワットまで引き上げるほか、海底直流送電網を全国規模に拡大させることも想定している。
これに伴って、陸上にも遠距離高圧直流送電線が設置される可能性はある。送電損失が交流に比べて極めて少ないからだ。
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