核融合は太陽がエネルギーを生み出している原理で、米エネルギー省が13日に次世代のエネルギー技術となる核融合の研究で大きな進展があったと発表している。投入した分を上回るエネルギーを実験で取り出したとする成果は「核融合による電力供給に近付く一歩」（グランホルム米エネルギー長官）だが、核融合の商用化は数十年後とされる。気候変動対策や電力の安定供給に貢献するには越えるべき技術課題も多い。
現行の原発は核分裂時の発熱を利用しているが、使用後に核燃料の残渣があり、それが放射能を帯びていることから、その処分方法が課題となっている。日本で地下埋設は地震帯があるために難しい。核融合には放射性物質の残渣がないことから、日本でも具体化が要請されている。
今回、米ローレンス・リバモア国立研究所内にある国立点火施設が水素燃料にレーザーを照射する実験で、2.05メガジュールのエネルギーを供給したところ、1.5倍の3.15メガジュールの出力を得た。発生したエネルギーが投入量を上回る「純増」を初めて達成したという。強力なレーザーを全方位から均等に水素燃料に当てて力を濃縮させることで実験に成功した。これまでは反応に使った分を上回るエネルギーを取り出せず、21年夏時点では得られたエネルギーは70%止まりだった。
核融合は太陽と同じ核融合反応を地上で再現することから「地上の太陽」と呼ばれる。核融合の燃料は重水素とトリチウムを使う。2つをバラバラにしてヘリウムに変わる過程で発生するエネルギーなどを発電などに利用する。この設備や燃料の製造にも電力などのエネルギーが必要で、その方が核融合で得られるエネルギーより大きいという難題があったのを克服できたという意義は大きい。理論上は1グラムの燃料から石油8トン分のエネルギーが出る。核融合の燃料となる重水素は、海水中に豊富に含まれている。トリチウムは核融合炉の中で中性子を使って作るとされる。
核融合と再生可能エネルギーはともに1960年代以降に化石燃料の枯渇の懸念から本格的に研究開発が進められたが、再生エネは既に広く普及している。核融合には高度の技術が必要だから、再生エネに負けるかも知れない。ただ、再エネは大きな面積が必要だという課題があり、それを補う役割を核融合発電が担うようになるかも知れない。
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