昨日も述べたことだが、化石燃料コストの高騰は暫く続くことは確かだろう。それに対して、自然エネルギーによる発電コストは低下を続ける。日本の電力コストは平均して10円/kWhを下回っていたスポット市場価格が、3倍以上の月平均で30円/kWhを超えるほどになっている。その影響から世界の自然エネルギーの新規導入量は2021年には257GWに達し、前年の2020年より3%の低下に留まった。その結果、2021年の新規発電容量に占める自然エネルギー電源の割合は81%に達している（前年の79%からさらに増加）。
自然エネルギーは、最もコストの低い新規電源になりつつあり、このエネルギー危機の影響とカーボンニュートラルに向けた動きが加速することで、さらに新規導入量の増加は続くと予測され、その中でも最も増加している自然エネルギーは、133GWが新規に導入された太陽光発電。次いで、風力発電は93GWが新規に導入された（陸上風力72GW、洋上風力21GW）。
IRENA（国際再生可能エネルギー機関）の”Renewable Power Generation Costs in 2021”レポートに拠れば、2021年に新たに導入された自然エネルギーの発電コストは、前年から引き続き低下しており、太陽光発電は前年比13%、陸上風力は15%、洋上風力は13%のコストダウンになっている。風力タービン価格が下落している中国市場の割合が高くなっていることも影響しているようだ。2021年に中国市場が席巻した洋上風力についても発電コストは前年の0.086米ドル/kWhから0.075米ドル/kWhと、前年比13%下落している
2022年の天然ガス卸価格を0.109米ドル/kWhと想定すると、発電コストは0.23米ドル/kWh（CO2価格を除く）となり、2020年と比べて5倍以上になる。EUの排出権取引制度（ETS）のCO2価格を加えると、0.27米ドル/kWhとなり、2020年比で6倍以上。この発電コストは、2021年に新たに欧州に導入された太陽光発電や陸上風力発電の4～6倍になっている。
これと同じことが日本で起きるとは思えないが、設備コストは世界的にほぼ同じだから、日本でも優位性が上昇することは確かだろう。また、建設期間も短いから、原発の新設よりも優位に立つ。変動抑制技術の向上は必要だが、必ずしも蓄電池を使うものばかりではないから、気候変動対応としてさらに優位に立つことは間違いなかろう。
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