福岡市近郊の山あい、田んぼに囲まれたのどかな田舎町に日本でも最先端のデジタルスーパーがあるという報道記事があった。ライアルホールディングスが福岡県宮若市で運営する「トライアルGO」は、リテールテックで他店を圧倒する低価格を追求する。店内に100台以上設置したカメラの映像をもとにAIが商品補充を指示するだけでなく、最適価格への値下げまで自動で設定。あらかじめ登録しておけば決済はカメラをのぞき込むだけで完了する。食品や日用品の大手メーカーも店舗で得られるデータを販売戦略に活用しようと知恵を借りる。地方から買い物の未来が見えてきた、というもの。
田舎町ということは、このようなお店で働く人が少ないことを意味する。スーパーは対面の商売をする場所ではなく、来客は何を買うかを大体決めてくるのが普通だから、接客要員は必要がない。欠品にならないように商品を補充するのに人手が要るだろうが、これも将来はロボットで運んで補充するようになるだろう。個別の商品には全て商品の種類と価格情報をデジタル情報として記憶させたシールを取り付けてあれば、精算時にはお客が商品を入れた籠の内容を一括で把握して計算するシステムを導入しておけば、今のように一つ一つ認識させて合計を出す必要はなくなる。あらかじめ登録しておけばという意味は顔認識機能が働くと言うことだろう。この場合、はじめて来店したお客さんには機能しないが、その時に認識データを採取すれば、次からは自動的に精算ができる。支払いはキャッシュカードをかざすだけで済む。顔認証だけで支払いを済ませるようにもできるだろう。こうなると、精算の場所に人が居る必要はなく、精算機数台を管理する人が配置されていれば十分となる。
これから人手が不足する社会になるから、スーパーでもデジタル技術が縦横に利用される時代に入るに違いない。ただ、そのデジタル情報の管理を厳重にしておかなければ、悪用される可能性もある。どこかでデジタル情報のダブルチェックができるようにしておかなければならないだろう。
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