■大気汚染が減少するとハリケーンが増える

米国海洋大気庁（National Oceanic and Atmospheric Administration）が発表しているが、米国と欧州の大気汚染粒子が減少すると、大西洋でハリケーンが発生する頻度が多くなるらしい。面白いことに、これが太平洋での台風の発生については、逆に減少するらしい。地球環境の要素がこれまで相互に影響しているということは、環境対応が一筋縄ではいかないことを意味している。

具体的な数字も示されている。ここ20年の状況で見ると、欧州と米国の大気汚染物質排出量が50％減少すると、大西洋でのハリケーンの発生が33％増えるという。これが太平洋地域で見ると、大気汚染が進むと台風の発生が減少するという。これは過去の気象現象に関する大量のデータをコンピュータで処理し、諸現象の間にある相互関係を調査した結果分かったことのようだ。

これまでの考え方では、NoxやSoxといった大気汚染粒子は、太陽光が地表に到達する量を抑制するため、大気温度の上昇が抑制され、化石燃料を使用することによる炭酸ガスの地球温暖化効果を少なくするというものだった。そしてそれが大西洋のハリケーン発生を増加させる方向に働いていると考えられていた。今回発表された調査結果で、その関係がさらに明確になったと言うことのようだ。

大西洋地域では、1980年代に大気汚染物質の排出がピークを示していた。それがその後次第に低下したのだが、それによって大気の温暖化を妨げるものが少なくなり、海面温度が上昇し、ハリケーンの発生要因が増えることになったということだ。大気汚染物資の削減が進んだために、90年代中頃からハリケーンの発生が増えたと説明されている。

アジア地域では、大気汚染物質の排出が1980年から2010年の間で50％増加し、最近低下の方向に向かっている。これによって2001年から2020年に太平洋地域のサイクロン発生が、1980～2000年に比べて14％低下している。

要するに、地球の気候関連の現象の要因は大気汚染物質にあるということだ。