ヨーロッパ、アメリカ、インドなどのエネルギー効率アップを模索する組織が、効率向上に向けた12の施策という趣旨のレポートを出した。これはIEAの効率向上に向けた緊急行動施策を検討するグループへの提言となっている。2018年にIEAが示したことだが、世界のエネルギー効率が1.2％しか向上しなかったが、これは2010年以来の最低の数値だったようだ。これに対して緊急対応が必要だとして、12の方策を取りまとめている。IEAはエネルギー効率向上について、年に3％を確保しなくてはならないとしている。
最近、エネルギー、水、廃棄物、炭素のネットゼロを新築されるビルや住宅は追求する方向に向かっているが、それを支える建築関連基準を設定する必要があるということが、最初に示されている。次いで、住宅やビルの効率向上に向けた改修が重要だとし、現在ある建物は2050年頃までは残るから、それの改修が持つ意味が重要だと指摘している。また、冷房の普及が拡大し、1990年と2018年の間に、冷房に消費されるエネルギーは3倍に増えているとし、エネルギー消費の少ない冷房方式の開発の重要さを指摘。建物の効率化には、センサーなどを利用した緻密な制御を普及させる必要もあり、これが適切に使用されれば、エネルギー消費を15％抑制することが出来るとする。これに加えて、建物での暖房・給湯に使うエネルギー機器をできるだけ電気で駆動することが、効率を上げるのに必要だとし、それら機器の基準を適切に設定することの重要性を指摘している。
産業部門の効率化について、IEAはこれから2040年迄の間に全体の製造部門のエネルギー効率は44％向上できるが、効率化の進んでいない製造部門ではそれが70％になる可能性もあるとしている。車の効率は近年急上昇しているが、燃料消費基準が厳格化したことによるとし、これからは、電気自動車が効率向上に貢献する度合が大きいとしている。また、車の移動距離を短縮し、モーダルシフトを組み込まなくては、移動体の効率を上げることは難しいとする。航空機については、この分野のエネルギー消費と排気汚染が急増しているが、飛行機から列車への切り替えや、遠隔会議方式の拡充によって航空機の利用を減らすことができるとする。
電力関連では系統関連制御技術の開発を進めて、送電損失を削減し、電力消費の効率化を具体化する施策を要請している。系統の設計基準を向上させ、スマートメーターでの計量を拡充し、需要サイドの管理としてデマンドサイド・マネジメント、デマンド・レスポンスを普及させれば、電力損失をさらに引き下げることができるとしている。
どの指摘を見ても、これまで検討されてきたことばかりだが、それをいかにして具体的な施策として着実に実施するかが問われているのだろう。
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