最近米国の連邦エネルギー統制委員会が発表したところによると、太陽光、風力、バイオマス、地熱、水力による発電設備の設置量が、2014年の前半に米国で新設された発電設備の55.7％となったそうだ。総設置量は3,529 MWでその内再エネが1,965 MWということだ。再エネ以外の設備の殆ど1,555 MW）は天然ガス火力であって、石炭や原発の新設は見られない。このような再エネが中心となる傾向は最近の数年間続いている。過去30ヶ月で見ると（2012年1月から）、再エネ設備はほぼ48.0%となっている。2011年2月からで見ると、新設天然ガス火力の設置量29,176 MWより多い31,345 MWであり、石炭火力（8,235 MW）のほぼ4倍近くになっているという。
この数字は発電設備量であって，太陽光や風力の設備稼働率は低いから、発電量の増加はこの数字ほどの伸びにはならないことは確かだとは言え、再エネからの実発電量は総発電量の14％（2014年4月までの数値）だとエネルギー情報局（EIA）は発表している。風力発電設備に対する発電量に対する税控除とする法律が昨年末で失効したままであることもあって、今年の中心勢力は太陽光発電設備が中心となって伸びるだろうと予測される。
