ホンダは11日、GSユアサと電気自動車（EV）用電池などを開発する共同出資会社を設立することで正式に契約したと発表したと報じられている。蓄電池一般で考えると、絶対的に中国製に軍配が上がるのだろうが、両社は相互に情報を交換して、自動車のデザインと走行性能に関わる鍵となる部分を共有することによって、超極性の電気自動車に対抗しようとしているのだと思う。
年内にも新会社を立ち上げ、EV向けリチウムイオン電池の開発や効率的な生産体制の設計なども担うとのことだが、同様な提携は今後日本で続出するのではないだろうか。リチウムイオン電池の製造コストだけを見れば、中国製の方が安いことは確かだろう。中国は国内にもリチウムやニッケルといった素材資源を保有しているし、国が主体となって国外の資源を独占的に利用できるような関係を構築している。その点、日本は、全て民間ベースで資源確保をしなければならないために、常に不利な条件の中で取引をしなければならない。
両社が共同で蓄電池を開発するのは、自動車のデザインと蓄電池の性能を設計段階から合体させて、もっとも効率的に性能を発揮できるデザインと駆動用蓄電池を組み合わせることが出来るためだと言える。
日本の電池メーカーがリチウムイオン電池の分野で中国に対抗するためには、このような複合体による開発で、独自性のある車を迅速に市場に出せる方式をとらなければ、ユーザーを満足させることはできないだろう。
中国に対抗するもう一つの方策は、リチウムイオン電池以外の蓄電池を開発商品化することではないか。例えば、住友電工が持つ、バナジウムイオン電池（レドックスフロー電池）の技術を、自動車だけでなく、船舶や航空機車両のようなものに使えるようにはできないだろうか。現時点ではバナジウムのコストは高いかもしれないが、商品のトータルコストと性能で勝負できるようになれば、中国による支配を脱することも出来ると思う。
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