データセンターの設置数と処理容量が急増しているらしい。その背景にあるのは、データの処理や保存をインターネット経由で提供するクラウドサービスの増加であることは確かなことだろう。クラウドサービスは電子メールの他にも、動画配信サービスやビジネスチャットなどで幅広く利用されている。機器の設置や保守を自前で行う必要がない利点もあり、総務省の調査によると21年には国内企業の7割以上が導入していると報じられている。
調査会社IDCジャパンは国内のデータセンターについて、22年末に281万平方メートルだった延べ床面積が27年末には6割増の459万平方メートルになると予測している。データセンターはサーバーを動かすだけではなく、高い熱を帯びるサーバーの性能を維持するために冷却する設備にも電力を費やす。科学技術振興機構の試算によると、国内のデータセンター全体の年間電力消費量は18年時点で140億キロワット時。全電力消費量の1％強を占める計算になる。
通信量が現在と同様に年25％程度増え続けると仮定して、機器の性能が現行のままならば、国内のデータセンター全体の年間電力消費量は18年と比べて30年に約6倍、50年には約857倍に増えると見込む。今後は再生可能エネルギーの比重が高まるため、国内全体の発電量は伸びにくいと推測されており、データセンターが電力需給を圧迫しかねない事態に陥る可能性があるという。
これに対応する鍵となるのは、データセンターの消費電力の5割程度を占めるサーバー。一般的には取り扱うデータ量が増えるほど、サーバーの消費電力も増える。対策としては、サーバーを構成する機器で最も電気を使うCPU（中央演算処理装置）の設計を工夫して、消費電力や発熱を抑える方法がある。
急速に情報社会が発展する中で、エネルギー消費をどのように抑えていくか。対応の難しい課題となることは確かだろう。
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