■ネットゼロを具体的に見せる

最近、事業活動から排出される炭酸ガスの排出量を減らすという方針を示す企業が急増している。だが、その計画がどのような形で環境対応の成果を出すのかを具体的に示すところは案外少ないと思っていた。だが、昔は奈良に本社があったDMG森精機（グローバル本社が東京にある）が、誰にでも分かる形で、ネットゼロに向けた事業を具体的に示してくれた。

同社は2025年、三重県伊賀市の拠点に大規模な太陽光発電設備を導入する。出力は1万3000キロワットと、自家消費向けでは国内最大級になる。同社は二酸化炭素（CO2）の排出権や再生可能エネルギー由来の電気を使い、事業活動に伴うCO2排出をすでに実質ゼロにしている。世界的に電力不足が深刻となるなか、自前の再エネを増やし、コストを抑えながら「カーボンゼロ」を持続可能にする体制を整えると報じられている。

今回は電力を購入する需要家の敷地や工場を活用し、発電事業者が発電設備を設ける「オンサイトPPA（電力購入契約）」と呼ぶ仕組みを使う。テス・エンジニアリング（大阪市）が同事業所の屋根に順次発電設備を設ける。DMG森精機は電気を20年間買い取るほか、設置に必要な屋根の工事などに10億円強を投じる。伊賀事業所はDMG森精機にとって世界最大の生産拠点。導入する太陽光発電設備により、同事業所で消費電力の3割程度を賄う計画。

森雅彦社長は「発電設備の導入により、本当の意味でのカーボンフリーの工場を実現する」と述べ、今後、奈良事業所（奈良県大和郡山市）や米デービス工場での導入も計画する。工作機械メーカーが再エネ導入を意欲的に進める背景には、顧客企業がサプライチェーン（供給網）全体でCO2を減らし、脱炭素に取り組んでいる動きがあるとのこと。