これまで気候変動対策としてよく対応しようと、炭酸ガス（CO2）の排出を抑制する、あるいは、燃焼排ガスからCO2を取り出して固定する技術開発と応用がなされてきた。だが、いまや大気中の炭酸ガスの含有量が人間の歴史の中で最大となっている現実を踏まえて、大気から直接CO2を回収しようという動きが拡がっているらしい。
空気中の二酸化炭素（CO2）を回収する技術「直接空気回収（DAC）」の大規模な導入計画が相次いでいると報じられている。米石油・ガス大手オキシデンタル・ペトロリアムなどは年最大100万トン回収するプラントを、2035年までに70基つくるなど以前の予測を上回るペースで拡大する。ロシアのウクライナ侵攻後、欧州などで石炭利用が増えており、DACへの期待は大きい。
DACはCO2を吸着するアミン溶液や特殊な分離膜などを使い、空気中に0.04%しか含まれないCO2を回収する技術だ。火力発電所などから排出される高濃度のCO2を集めるCCUS（CO2の回収・再利用・貯留）よりも効率が問われる。回収したCO2は地下に埋めたり燃料に変換したりする想定だ。ロシアのウクライナ侵攻後、ドイツやオーストリアなどは石炭火力発電の再活用を決めた。国際エネルギー機関（IEA）によると22年の欧州連合（EU）の電力部門の石炭需要は7%増える見込みだ。同量の電気を作る場合、石炭は天然ガスに比べてCO2を2倍排出するとされる。DACによる削減の重要性は高まっている。
部材や機器を標準化し、プラントを安価に大量に設置する戦略だ。工場で量産し、現地で組み立てる。CO2の回収コストは当初は1トンあたり300ドル以上だが、量産が進めば150ドル以下になるという。コストをどこまで削減できるかがポイントとなる。目安となるのが温暖化ガス排出量の取引価格。コスト削減を早期に実現する必要がある。
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