太陽熱温水器を屋根に載せている住宅を見る機会がほとんどなくなっている。
資源エネルギー庁によると、集熱器とお湯を貯める部分が完全に分離しているものは「ソーラーシステム」、集熱器とお湯を貯める部分が一体となっているものは「太陽熱温水器」と呼ばれている。日本における販売台数は、現在太陽熱温水器が38,000台/年、ソーラーシステムが5,700台/年程度。
1980年ごろにはそれぞれ現在の20倍、4倍程度導入されていたが、近年はあまり市場が伸びていない。政府では今後積極的に普及を目指す方針であり、国内の省エネ化推進のためにも今後の普及拡大が期待される。ソーラーシステムを普及拡大させていくにあたって最も大きな課題として挙げられるのが「イニシャルコストの低減」と「高効率化」。太陽熱利用システムの価格は、家庭用で数十万、業務用では数百万円の規模になることから、設備費・施工費を含めたコスト低減が普及に向けて第一にクリアすべき課題となる。一方、システムの高効率化を進めていくことも重要で、まずは集熱器の効率向上や貯湯槽の断熱性能向上などを進めることが重要となる。
オール電化住宅の普及も大きく影響しているだろうが、そうでない住宅を新設するときには、太陽光発電を考えるケースが多いだろう。
資源エネルギー庁の資料では、
住宅用：10kW未満については、2012年度～2014年度の導入件数は年平均で約31万件であったが、2019年度は約15万件と依然低調。
とは言うものの、設置件数は熱利用より大幅に大きい。発電の方が気候変動対応に有効かも知れないが、熱利用による温暖化ガス排出量の低減の効果も大きいはずだ。効果的な奨励策の導入を進めるべきだろう。
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