不動産大手の野村不動産と、電気・ガス小売事業者の東京電力エナジーパートナーは、戸建住宅の屋根上太陽光発電設備を複数束ねる「バーチャルメガソーラー」を事業化すると報じられている。広い敷地を必要とするメガソーラーが、今後容量を増加する余地は少なくなりつつある。もともと日本列島には北海道を除いて平野面積が少なく、どうしても、大規模なソーラーを建てるのに必要な面積を確保するために、山間部の土地を使わざるを得ず、山崩れなどの原因になることもある。
残されているのはバーチャル平野。住宅やビルの屋上を足し合わせると、巨大な平野と同様の広さが確保できる。最近建てられる建築物には、ソーラーパネルが付けられているものが増えてはいるが、既築のものにはまだまだというのが現状だろう。その既築と新築を合わせてソーラーパネルを取り付けて、それを送配電系統を経由して、あたかも一連のメガソーラーになるような制御をするのがバーチャルメガソーラーだ。
新築物件にはソーラーを取り付けるのはやりやすいから、野村不動産の分譲戸建「プラウドシーズン」年間約300戸に、東電EPの初期費用無料のPPAサービス「エネカリプラス」で太陽光発電設備を設置するようだが、これを既築物件にまで拡げるのは技術的に見れば同じものとなる。ただ、新築物件の場合には、ソーラーパネルのコストは建物のコストの一部となって見えにくくなり、施主にも受け入れやすい価格設定ができることになる。居住者は、あたかもメガソーラーからの電力を使用するような料金体系に設定すれば、従来の電力事業者の電気料金より安くすることが可能になるだろう。
この方式での電力供給が実現すれば、既築物件の屋根を借りたバーチャル(仮想)メガソーラーが普及する可能性が高い。
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