核融合炉は、次世代の原子力利用だとされているが、この核融合炉の主要装置を開発する京都大学発スタートアップの京都フュージョニアリング（京都府宇治市）が、日揮や産業革新投資機構（JIC）傘下のファンドなど6社から約13億円を調達したという報道には驚かされた。しかし、技術さえあればそれを実用化する方策を考えればよいのだから、それがスタートアップであっても一向に構わないと言えるかも知れない。官民ファンドや大手が出資を決めたことで、日本の核融合ビジネスが本格的に動き出したと言えるだろう。
核融合炉の主要装置を開発・製造する京都大学発スタートアップ、京都フュージョニアリングがプラントメーカーの日揮や産業革新投資機構（JIC）傘下のファンドなど6社から計13億3000万円を調達した。核融合は二酸化炭素（CO2）を排出しないエネルギーとして各国で注目が高まっている。英国は2021年に実験炉の建設計画を打ち出し、米スタートアップには巨額の資金が流入する。国内でも核融合ビジネスが本格的に動き出す。核融合炉からは放射性廃棄物も出ないとされているから、実用化されれば、原発は全てこれに置き換わるだろう。
京都フュージョニアリングの強みは、核融合の第一人者として知られるCTO（最高技術責任者）の小西哲之・京大エネルギー理工学研究所教授を中心とする豊富な研究者だ。小西氏は、日米欧中など7つの主要国・地域が参画する共同プロジェクト「国際熱核融合実験炉（ITER）」に、事業開始初期の1989年から主要装置「ブランケット」の設計者の1人として参画する。同社は別の基幹装置であるプラズマ加熱に用いる「ジャイロトロン」と呼ばれる主要装置の研究者も抱えており、核融合の世界で名の通った研究者がそろっているとのこと。今後が楽しみだが、開発には時間がかかるだろう。
家族の一人がやっている猫、鳥、犬などをモデルにした手作り
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