新型コロナが世界的に蔓延したために経済活動が低迷し、地球温暖化ガスの排出量が減るかも知れないという記事を前に見たことがあった。そんなに目立つほどの排出量の減少はないだろうし、それが気候変動を抑制する効果が出るとは思えないと感じていた。
今日の報道記事で知ったが、世界気象機関（WMO）などは16日、世界の電力・産業部門が2021年1～7月に出した温暖化ガス排出量は19年同期と同じか上回る水準だったとみられると発表した。新型コロナウイルス禍に伴う経済の停滞で排出量は減ったが、一時的な現象だったことが改めて浮き彫りになったということだが、自分の感覚に適合するものだ。
今の産業構造やエネルギー消費機器の洗い直しをして、まずエネルギー消費を増やさなくても安定的に動ける社会構造にすることが必要だろう。単に再生可能エネルギーの導入量を増やせば良いというものではないだろう。例えば、新築だけでなく、既築の建物の断熱構造を強化する施策を強化したうえで、家庭用やオフィス用の設備でエネルギー効率が低い電気・熱機器のリストを公表して、いま使われているものが妥当なものかどうかの判断が出来るようにする。そして、工場などの設備については専門的なエネルギー査定を実施する。それでエネルギー効率が上がるように補助策も講じれば、その投資はエネルギーコストの減少で相殺される可能性が高い。
まず、熱も含めたエネルギー消費が少ない社会構造に変えることが重要だが、少し時間はかかるが既築の建物の熱損失を減少させる方策を普及させることが第一だろう。
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