現在主流の冷媒の9割超がエアコンを含む冷凍・空調機器向けだ。「涼しさを保つ手段が温暖化を悪化させるとは、まさに地球温暖化の皮肉」。国際エネルギー機関（IEA）によると、新興国の経済成長に伴い2050年に世界のエアコン需要は現在の約3倍の56億台まで増える見通し。新たに必要な電力は現状の日米欧の発電能力に匹敵し、エアコンが温暖化の未来を左右するといっても過言ではない。
空調世界首位のダイキン工業は、冷媒と空調の両方を手掛ける強みを生かし、新冷媒の開発や省エネ性能の高いエアコンの普及を急いでいるという。製品のユーザーや取引先まで含めた排出量の増加を30年までに50%抑える目標を掲げる。
欧州で展開する「ヒートポンプ式」の暖房専用機の受注が増加している。ヒートポンプ暖房はエアコンの暖房運転のように冷媒と圧縮機を介して外気の熱を取り込み、お湯をためて給湯や暖房に使う。日本の「エコキュート」と同じ仕組みだ。
欧州や北米の寒冷地ではガスや石油ボイラーで温めたお湯や暖気を部屋に送る燃焼式セントラルヒーティング暖房が一般的。米国でも脱炭素路線を明確にするバイデン政権のもと、二酸化炭素（CO2）排出量が燃焼式の半分以下に抑えられるヒートポンプ式の需要が拡大する。
欧州連合（EU）加盟国では新築住宅への燃焼式の設置規制や、ヒートポンプ式の設備や工事費への補助金もあり、21年度の欧州のヒートポンプ式の市場は4割増の見通しとなっている。拡大する欧州市場で存在感を持つのは日本メーカーだ。トップシェアのダイキン工業の主力製品は8割増と「数年前では考えられなかった伸び」になっている。
効率の高い冷媒で暖房を行えば、電力消費が小さくなり、燃焼を使う暖房による炭酸ガスの排出を大きく減らすことができる。
日本の都市ガス業界も気を許せないことになる。オール電化が増えればガスの販売を引き下げることにまでなるだろう。
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