ハリケーンのシーズンに入った米国で、エネルギー情報局（EIA）が、どのモバイル端末からでもアクセスして，自分がいま居る地域にどのようなエネルギー関連設備があるかが分かる地図情報を提供できるようにした。発電所、石油精製設備、高圧送電線の経路、など、勢力の強いハリケーンが襲った時に被害を受ける可能性のある所がどこにあって、どのような状況にあるかが地図上で分かるようになっている。米国エネルギー関連マッピング・システムと名付けられているが、一般市民に止まらず、災害対応責任のある公的機関もこれを利用することになっている。また、海洋関連情報、気象情報もこれを通して入手できる。日本でもこのようなマッピング情報システムを構築することができれば、災害情報を素早く適切に手に入れることができるはずだから、国として対応を考えてほしいものだ。
