■昆虫食

終戦前後のことだが、疎開先の岡山の田舎で、毎日小さな紙袋を手にして田んぼへ出かけ、イナゴを沢山捕まえて持ち帰り、煎り焼きにして食べていたことを今日の報道記事が思い出させてくれた。弘前大学が菓子・パン材料卸業の元木商店（青森市）と共同で、トノサマバッタの大量養殖と食品への応用に向けた研究を始めたという記事がそれだ。共同研究は2年間の予定で、まずは月産5000匹の生産体制をつくるらしい。調べて見るとイナゴはバッタと同じ種類だそうだ。

元木商店が生産事業主体となり、食品関連業のノウハウを生かし、から揚げなどのスナック類や、製粉してパンやケーキの原料製造を進めるとのことだが、自分には納得できる食材になるだろう。味はエビに近いという感じだということだが、イナゴを食べた時のことを思い起こすと納得できる。弘前大学は食用バッタの研究を進めており、ケージ内での大量飼育方法などの技術面で支援するということだが、非食用のバッタはいるのだろうか。

この開発の動機が地球温暖化と関連させているところも興味を惹く。バッタ養殖は家畜に比べ飼育段階での温暖化ガス発生が少なく、脱炭素に役立つ食糧生産が可能になると期待されるとのこと。コーロギの粉末が食品添加物になっていると聞いたことはあるが、この様子からすると、昆虫類は養殖が容易なものであれば、全て食品にすることができそうだ。形の残ったものを食べるのも悪くはないかもしれないが、大半は粒子化して原料にするのだろう。養殖される牛のゲップがメタンを大量に含んでいることから、炭酸ガスより遙かに温暖化効果が高い。ゲップを出さない昆虫を大量に養殖して食材にした食品が大量に出まわるのも時間の問題かも知れない。植物肉もあることだし。

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■日本企業の閉鎖性

長く日本で働きながら正社員になれない外国人が多いことが、国の賃金構造基本統計調査を分析して分かったと報じられているが、このような調査をしなくても明らかなことだ。この調査では外国人は勤続5年以上でも非正社員が36%を占め、国内全体の2倍を超す。正社員を新卒中心に採用する雇用慣行が、社会人で来日し中途入社することが多い外国人に不利との指摘もある。定住外国人すら活躍しづらい実態は、海外の人材が日本を敬遠する要因となりかねない。

これは日本人の途中入社にもよくあることだ。これまでの会社を辞めたということ自体が日本では大きなマイナス要因となる。日本の終身雇用社会を早く脱しないと、世界での競争から脱落するだろう。また、採用時の能力評価に、応募者の経験を殆ど見ずに、印象だけで決めている。

厚生労働省によると、国内の外国人労働者は約172万人。約4万9千事業所が回答した2021年の同調査で、フルタイムの外国人労働者の47%が非正規社員だった。「技能実習」など在留の短い人が含まれない勤続5～9年でも36%が非正規社員。同じ勤続期間で日本人を含む全体は16%だったと報じられている。非正規社員はアルバイトと同じ扱いを受けていると思って良いような社会になっている。欧米だけでなく、アジアでも、日本のように閉鎖的な企業社会はあまり見られない。自社が必要とするスキルの具体的な調査が出来ていないからだ。

非正規社員はいつでも首にすることができるのが実態だろう。しかし、非正規社員の能力評価をどのようにしているのかが課題で、正規にすると企業負担が増えるということしか考えていないのだろう。独善的島国根性の企業ばかりで出来ているのが日本だ。

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■植物由来の素材利用の拡大

このところ、これまで原料として石炭、石油、天然ガスが利用されていた分野に植物由来のものが増えている。これが半導体にまで及んでいるのは驚きだ。

その一つ。大王製紙はレース用の電気自動車（EV）の部品に同社の植物由来素材セルロースナノファイバー（CNF）を提供したと発表した。新しい成形方法で、バンパーやボンネットなどが一体化した大型部品にもCNFを使った。CNFは車体を軽量化でき燃費向上につながる。だが、発火し易くなるのではないかと思うが、それは考慮に入れての開発だろう。

この車体を使ったレーシングカーを6月20日から26日に米国コロラド州で開催されるレースで走らせるが、これはサーキットコースではなく山道を走るため、公道での検証ができるという。大王製紙は2018年から部品を提供している。21年にはドアやルーフパネルに採用され、置き換えた部分は約5割の重さになったと報じられている。大型のシート状のCNF成形体を製造できるようになったのが鍵となる。1枚のシートから大型部品を製造できるようになり、量産化もしやすくなるという。これまではシート状のCNF成形体を複数枚張り合わせて大型部品を製造していた。

一方、大阪大学の古賀大尚准教授らは、木材由来の素材「セルロースナノファイバー（CNF）」から半導体を作ることに成功したとも報じられている。高温で加熱して電気が通るように改良し、スマートフォンやパソコンの心臓部である電子回路を、自然界で分解される素材で作製する手法につながる。発展途上国などで環境問題になっている、銅や鉛を含む廃棄物を減らせる可能性がある。5～10年後の実用化を目指すようだ。セルロースナノファイバーは紙の原料となるパルプなどをナノ（ナノは10億分の1）メートルサイズに細かくほぐした繊維だ。燃やしても二酸化炭素を実質的に排出せず分解もされやすい。

今後も、バイオマスを利用した素材が金属に置き換わるのが加速するだろう。

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■水素にも地球温暖化効果

英国政府の研究によると、炭酸ガスほど長期的な効果は持たないが、ろうえいした水素が数十年間は地球を温暖化するらしい。炭酸ガスは地球から宇宙に放散される熱の流れを阻害する結果として地球の温度があがるのだが、水素の場合には化学反応で発生する熱が大気の温暖化を進めるということのようだ。

これまではこの水素の温暖化効果は問題にならなかった。水素の利用が殆どが工業用だったために、全体の水素漏洩量が低く保たれてきた。しかし、水素時代に入って、水素の利用が家庭にまで拡大することによって、流通の過程で漏洩する穴の面積が増える。それが集積して空気中で化学反応をするときに発生する熱が問題になるということだ。水素が大気中に留まる時間は炭酸ガスよりもはるかに短いのだが、滞留する20年ほどの間に発生する反応熱が温暖化を促進するとしている。その温暖化効果は同量の炭酸ガスの33倍にもなるらしい。

脱炭素に向けた施策が強化されると、この水素の温暖化効果が相対的に上昇することになる。水素が脱炭素に向けた強力な素材と見なされることも原因となる。今の段階で水素利用に何らかの規制をかけなければ、地球温暖化をさらに促進することにもなりかねない。今後世界的に水素利用に関する規準、規制が設定される必要があるのだろう。

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■週4日の勤務が企業競争力の新基準になるか

英国で大小企業70社の3,300人を超える従業員が、週4日の勤務を定着させることができるかどうかの試行を6ヶ月間実施するらしい。このプロジェクトの目標は、週4日の勤務で賃金はこれまでと同じ、かつ、生産性も落とさないという結果を出せるかどうかを見るということだ。あるシンクタンクと連携したNPO（4 Day Week Global）が全体を統括するようだが、英国政府のプロジェクトでもある。これが考案された背景にはコロナウイルスの感染で在宅勤務が一般化したことがある。ここで想定されているのは、企業の競争力の源泉の一つが、生活の質を維持向上させることだ、という仮定を実証することだという。

この実証期間の間、各企業では研修などが行われるが、給与水準を落とさずに週4日制を定着させることができるかどうか、その鍵がどこにあるかを具体的に証明することが出来るかどうかが課題となる。実証期間中、生産性がチェックされると同時に、従業員が生活を楽しめているかも測定される。これが実データで実現可能だと証明できれば、これからの労働時間の短縮に大きな拍車がかかることになる。週に1日休みが増えた時に、従業員がどのような反応を示すかが具体的に検証される。

この方式が企業にとっても従業員にとっても、苦痛なく受け入れられるとすれば、世界の企業に与える影響は大きいだろう。パンデミックによって一部は実証されているのかも知れないが、これが企業運営の中核となる可能性もある。

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■水素ボンベ

トヨタ自動車は2日、水素をためて持ち運ぶことのできる携帯容器の試作品を開発したと発表した。カートリッジ式で交換しやすく、燃料電池車（FCV）やドローンなどの動力源に使うことを想定する。このような容器が市場に出るのにはもう少し時間がかかると思っていたが、意外に早かった。燃料電池自動車の水素充填設備の普及が思うように進まないので、容器の交換方式にも対応出来る燃料電池自動車を市場に出すのだろう。

家庭用の規模の水素ボンベの利用については政府の検証プロジェクトがある。水素燃料電池を設置し、LPGボンベと同じような流通を想定している。燃料電池を普及させるには、水素の供給方式で普及しやすいものを考案しなければならないが、都市ガス導管に注入して末端で水素だけを取り出すのは、技術的には可能だが、コストと安全性を考えると実現は難しい。やはりボンベ方式になるだろう。このボンベはLPG向けと違って、分子が小さい水素の漏洩を起こさず、高い腐食性を持つ水素に対応した容器でなければならない。トヨタの場合、素材として使うのは樹脂や炭素繊維だから、腐食の心配は少ないが、水素を使う機器との接続方式を漏洩の極力少ないものにしないと、一般家庭やビル、工場に普及させるのに危険が伴う。そこはトヨタも自社のFCV（燃料電池自動車）への水素供給で十分な技術開発をしているだろうが、使用対象が増えると思わぬ使い方をされることもあるから、それへの対応を柔軟、迅速に行う体制を構築しておく必要があるだろう。

トヨタ自動車のものは、全長が40センチメートルの円筒状。重さは5キログラムを目標にしている。自動車用にしては意外に小さいという感じがするが、この場合この容器の耐圧力はどの程度のものとなるだろうか。かなりの高圧になるだろうが、それが市場性を持つようになると、LPGのように多方面で使われるようになるだろう。トヨタ自動車の先進性を感じさせるものだと感じる。

単行本　4,369円

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■原発を巡るロシアとノルウェーの関係悪化

ノルウェーは人口からみると512万人程の小国であるが、IT産業、アルミ産業など電力集約型産業が主要産業で、1人当たりの電力消費量は23,660kWh、世界有数の電力多消費国である。この国は、欧州最大の水力発電国であるほか、欧州の石油埋蔵量の60％、ガス埋蔵量の50％を有する資源大国である。

国内に原子力発電所は持たないが、核反応の基礎研究は行っている。そして、電力が不足するときにはロシアから輸入する関係がある。また、ロシアの使用済み核燃料の廃棄物を地下埋設するプロジェクトに融資をしているが、ロシアのウクライナ侵攻を機にノルウェーはロシアの原子力廃棄物処理の支援を止めた。といことは、電力不足の時にロシアからの電力輸入はできなくなったということだ。ロシアの原発の安全性向上に向けた研究にもノルウェーは資金を提供してきた。国境に隣接するロシアの原発事故は、自国に重大な問題となるからだ。

ウクライナ問題で世界の石油、天然ガスの供給に支障が出ていて、これが長期に亘ると考えられているが、原子力発電所問題が絡んでいるとは知らなかった。

単行本　1,760円、Kindle版　1,540円

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