■天気予報

今日は朝からずっと雨が降っている。昨日の天気予報が示したとおりだ。最近の天気予報は予報と実際のずれが昔から見ると少なくなっている。天候関連のデータの蓄積もさりながら、そのデータを解析する手法が飛躍的に良くなったからだろう。データがデジタル化され、その組み合わせや計算が電子的に行われるからかもしれないが、テレビの天気予報だけでも驚くほどだが、航空機や船舶が利用する天候予測はもっと詳細で修正も早いのだろうと思う。

しかし、伝統的な地域産業、例えば酒造業や製菓業などでは、その製造の場所の温度、湿度が製品に反映されるようだから、自分たちが知る天気予報などは単なる参考資料に過ぎないのかもしれない。そこには昔から積み上げられてきたものによる勘という極めてアナログ的な情報処理が重要になのかもしれない。それを最終的に判断するのが、例えば舌の感覚だとすれば、一人一人のもつアナログ情報処理能力が重要になるのだろう。

だが、データ処理が扱える量が増え、それの処理速度が上がって、人間の勘を上回る予測をする時代が来るかも知れない。とはいえ、食べ物の味の感じ方に一人一人差があるのを見ると、お客さんの好みに合わせた調理をする板前さんの持つようなアナログデータ処理をデジタル化することはできるだろうか。デジタルデータとアナログデータの組み合わせがこれから重要になるのかも知れない。

愚論になってしまった。

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■ドイツなど欧州のロシア天然ガス依存

日本が消費している天然ガスは、殆どがLNGとして海外から輸入されている。だが、僅かではあるが、国産の天然ガスもある。国内では、新潟県、千葉県、北海道、秋田県、宮崎県などで天然ガスの生産を行っており、2019年末現在、石油・天然ガス鉱山は60鉱山存在し、年間約25億立方メートルの天然ガスが生産されている。国産の天然ガス生産量は、国内供給量の約2.3％に相当する。

欧州の天然ガスは国産のものがかなりある。2013年での数字では、域内生産（オランダなど）が34％、ロシアからパイプラインで輸入されるのが29％、ロシア以外のパイプラインから輸入されるのが28％、LNGでの輸入が9％となっている。

いまEUはロシアからの石炭・石油の輸入を、ウクライナ問題へのペナルティーとして停止しようとしているが、それに加えて天然ガスの輸入停止も行う方向に向かっているようだ。しかし、天然ガスについては、域内生産量を急増させることは難しいから、米国や中東（カタールなど）からのLNG輸入とならざるを得ない。ロシアからの輸入依存度が50％を超えるドイツは、EUがロシアからの輸入停止方針を具体化させれば、LNGの輸入量を急増させなくてはならない。

ドイツはいまカタールからLNG輸入を増量させようと交渉しているようだが、その交渉が難航しているらしい。報道によると、その中核となる課題は契約の期間だという。カタールは20年という長期契約を求めているのに対し、カーボンニュートラルの早期達成を目指すドイツは、短期の契約で輸入したいのが本音となる。カタールからのLNG輸入を増やしたい国はドイツだけではない。おそらく日本もその方向だろう。

米国は欧州向けにLNG輸出を増量して支援しようとしているが、量的には不十分。それを補う量のLNGの一部を日本に求めている、ということは、米国からのLNG輸入の一部を、ドイツを初めとする欧州諸国に回さざるを得ないと言うことだ。日本は米国の要請にある程度は答えざるを得ない立場にあるのだから、今後ガスの消費を抑制する施策が導入されるかも知れない。

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■LED

かなり前に自宅周辺の道路照明がLEDに代わった。それによって街路灯の電力消費が大幅に下落し、投資効果は素晴らしいものだと報じられたことがある。これを見て、LED照明の普及によって、世界の照明市場での電力消費量は大きく下がるだろうと思っていた。

だが世界的な市場調査によると、LEDの単体コストの下落によって、これまで使われていなかった国や地域での利用が急速に拡大し、照明分野での電力消費量を世界的に見ると殆ど下がっていないそうだ。調べて見ると、次のようなレポートに出くわした。

「ある国際的な科学者チームは、衛星に搭載されたセンサーを使って、夜間の地上の明るさの変化を調べ、LEDが地球規模での省エネにつながっているのかを見極めようとした。LED、OLED（有機発光ダイオード）そしてPLED（ポリマー発光ダイオード）などの固体光源の導入によって、フィラメント電球やガスといった従来の照明からそれらへの移行は大いにエネルギーを節約できると考えられ（そして願われ）ていたのだが、最新の研究によると、LEDの使用によって多くの地方自治体ではエネルギーを節約でき、それによって照明をさらに使うようになるリバウンド効果を招いてしまったことが分かった。」というもの。世界は蔓延する『夜の喪失』を経験したと表現している。

日本の場合、国内のＬＥＤ普及率（出荷ベース）を２０２０年までに１００％にするという政府目標の下、達成率は既に９９．５％を超えているが、今後はストックベースの置き換えが期待されるという報道記事もある。国内の住宅用照明器具は２０年度時点で１０億台存在するが、ＬＥＤや有機ＥＬを使用した次世代照明の比率は４７％と推定される。国や業界は３０年度に１００％を目指す。日本だけを見れば、照明関連のエネルギー消費は大幅に下がっているのだろうが、世界で見ると、これまで照明のなかった国や分野でLEDの取付が拡大し、高効率を上回る電力消費を生み出したと言えるだろう。

どういう視点で判断するかの重要性を思い知らされた。

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■首相、ロシア産石油の禁輸表明 「サハリン権益は維持」

岸田文雄首相は9日未明、主要7カ国（G7）首脳とのオンラインでの協議に参加し、ロシア産石油を原則禁輸にする措置をとると表明した。しかし、実際に禁輸にする時期については明確にしていない。G7との関係で、禁輸の方針を出さざるを得なかったというのが真相だろう。ロシアでの資源開発事業サハリン1、2に関し権益を維持すると強調したのはその裏返しのようなものだと思う。米国との関係維持が重要だとすれば、この方向しかなかったのだ。

日本の石油輸入について見ると、ロシアからのものへの依存度はそれほど高くはない。しかし、どのレベルであれ、石油の輸入を継続できるようにしなければ、日本の経済は成り立たなくなる。また、米国の顔を潰すことも避けなければならず、実際にロシアからの石油禁輸を実行するかどうかについては、これからのウクライナとロシアとの間の争乱がどの方向に向かうかを見極めたうえで決定することになるのだろう。

今日9日、ロシアのプーチン大統領は、ナチに勝利した戦勝記念日に演説をしたようだ。その内容はまだ詳細には知らないが、おそらくウクライナをナチになぞらえた表現で終始したのだろう。

これから一ヶ月、世界はどの方向に向かって行くのだろうか。

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■トラックの電動化

米国でトラックの電動化を推進する動きが見られる。米国の場合、運輸事業から出る地球温暖化ガス（必ずしも炭酸ガスだけではない）の25％が、道路を走る10%のトラックから排出されることから、トラックの電動化が重要視されているのだ。しかもこの排出量は過去30年で見て2倍に増えており、通信販売に伴うトラック輸送がこれを加速させる方向に向かっている。

だが、米国における自動車の電動化技術が急速に進んだ事により、中量、重量級のトラックにも実用化されるようになっているようだ。現時点で実走行の電動トラックの数が多いわけではないが、米国とカナダだけで見ると、大型電動トラックのモデル数が数十種類にまで増えていて、目的に応じた選択をし易くなっている。全米で見れば、既に14万台の電動トラックが走っているという。これには、電動トラックを採用するのを推進する施策の存在もある。カリフォルニア州では、トラック製造事業者に、一定比率以上のトラックを電動車にするのを義務づけていて、これに15の州が合同協約を結んで追随しようとしている。

これと同じ重要さがあるのが、ディーゼル機関車の電動化ではないだろうか。米国の鉄道は、非常な長距離を走るために、路線の電化はほとんどなされていない。非電化路線に充電設備を普及させて、蓄電池機関車に切り替えていくことができれば、米国の輸送部門からの地球温暖化ガスの排出量を大幅に抑制することができるだろう。蓄電池技術の進展を見れば、これは無理な話ではないだろう。

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■国交省、線路沿い遊休地、再生エネ用地に活用検討

報道によると、国土交通省は鉄道沿いの防災林や傾斜面などを、再生可能エネルギーの発電に生かす仕組みを検討する。風力や太陽光発電を増やすには用地の確保が課題となる。鉄道関連の遊休地を最大限に活用すれば、家庭から出る年間の二酸化炭素（CO2）排出量で約80万世帯分を減らせるとみる。地域の合意を得ながら広げたい考えだ。

以前から自分では考えたことであり、関係の会合などでも主張してきたが、自分で踏み出そうとするところはなかった。今回政府がこのような方針を出したことにより、お墨付きプロジェクトに昇格する形になるため、地域住民の合意も得やすくなるだろう。この中に遊休地の定義には入らないかも知れないが、パーキングエリアへの太陽光発電などにも触れてくれれば、全国的に広域のPV設置が進むだろうと思う。PVで売電により利益が出るようになったから、一つの新事業にもなり得る。

政府は30年度までに、温暖化ガスの排出量を13年度比で46%減らす目標をかかげる。電力の36～38%を再生エネでまかなう計画で、脱炭素に向けた重要な位置を占める。景観を損ねたり、土砂災害のリスクを高めたりするような場所ではなく、既に何かに利用されているところに設置する方が反対は少ないはずだ。今回の内容は鉄道線路だが、鉄道の駅舎の屋根にPVがどの程度設置されているだろうか。かなり前にJR京都駅に設置されたと聞いたが、自分が利用している路線の駅でPVを設置しているところを見たことがない。このような所も促進策を打てば、急速に普及すると思うのだが。

ネットで調べたら、千葉県船橋市の西船橋駅に設置されているようだ。2015年駅舎の新設に合わせて行われたようだ。JR東京駅の屋根の一部にも設置されているようだから、自分が気づいていないだけかも知れない。

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■エネルギーコストの急上昇

欧州がロシアからの石油輸入をしないことになった。天然ガスについては、全面的にロシアに依存する国もあることから、そこまでは行かないにしても、3割以上をロシアからの天然ガスで賄っているドイツも、EU内の立場上輸入量を絞る方向に行くだろう。一方、石油産出国である中東諸国がこれを機に増産するかと言えば、ロシアとの関係が密な国が多いことから、増産ではなく販売価格を上げる方向に行くようだ。

日本はどちらにしても再エネ（水力も）を除くと、消費エネルギーの全量を輸入に依存しているから、急速な価格上昇を何とか乗り切らなければならない。また、ロシアへの制裁としてLNGや石油の輸入を止めることもできないという難しい局面に入っている。米国からの輸入を増やすことは可能だが、米国は欧州への支援のためにLNG、原油の輸出量を増やすだろうから、日本に回せる量は限定的にならざるを得ない。

国内の電力、ガス価格が最近3割近く上がったようだが、それだけで済むかどうかが大きな問題となる。輸入する原料価格の上昇のために、国内の物価は上がらざるを得ない。大幅な円安になっているから輸出には有利になるとは言え、原材料も海外からの輸入に依存している事業が多いために、その効果は相殺される。

最近日本の経済力が急落していると言われているが、さらなる落下になることを受け入れざるを得なくなっている。日本が現在の生活水準を維持できなくなるのは避けられないが、その水準低下が急速かつ長期にならないか心配だ。

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