米国のエネルギー省が800万ドルを投じて水力発電の柔軟性を高めるということだ。水力発電は元々発電量を必要に応じて変動しやすい性格のものだが、それをさらに制御を精密にして、増加する変動性再エネが送電系統に与える悪影響を抑制しようとするもののようだ。
水力発電の開発の歴史は長いから、古い設備の制御は、極端に言えばオン・オフで行われるものが多い。それを発電のためにダムから落下させる水流の流速を細かく制御できるようにするということだ。水を流す導管に、細かい制御信号に対応することができる制御弁を設置することのようだが、これをできるだけコストを掛けないような方式にする技術開発を支援するもののようだ。現在稼動している水力発電に手を加えるのだから、その期間、少なくとも一つの導水管の利用が出来なくなる。その期間を短くすることができれば、送電系統の変動抑制に対応出来る水力発電の規模が急速に拡大する。
揚水発電は、下流から水を汲み上げるのに電力を消費して発電量を減らす方式だが、新たな揚水管を既存のものに追加するのは大工事になる。単純な流水で発電する方式の導水管に制御弁を短期間で行うことが出来るようにすることのようだ。
日本の水力発電の歴史は長いから、これと同様なことが可能だろう。それによって太陽光発電や風力発電といった変動性再エネの変動を抑制できるのだから、多少のコストをかけても長期的には引き合うものとなるはずだ。日本の発電事業者にこのような制御を実施する政策を具体化するべきだと思う。日本の水力発電による発電量の割合は、 2015年の数字で8.23% だから、その内どれだけが新規の制御方式を設置できるかが課題となるかもしれない。
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