自然エネルギー財団が開催したウエビナー「住宅・建築物脱炭素化の最前線」に参加して2時間の勉強をしたが、インターネット回線の不具合がどちらかにあったのだろうが、画像が止まって動かなくなったり、音声が途絶えたりで、内容を把握するのが難しかった。だが、戸建て住宅から高層建築物に至る建物のエネルギー消費を、2050年のネットゼロに向けて削減する具体的な方策とその実施が欧米でも始まったばかりで、日本についても結果を出すには一律の基準の適用では意味がないと感じた。
建物は建てられている地域の気候に対応したものであると同時に、そこに住む、あるいは、使う人の文化的背景が反映したものになる。また、ネットゼロに向けた建物基準を作っても、それを既築の建物に当てはめるには、いろいろな工夫をしてもかなり難しいものとなる。米国でも、方向は同じだが、目標達成のための基準は、各地域によって大きく異なるものとなる。欧州でも、国単位だけでなく、地域単位の規準達成をどのようにするかが大きな課題になっている。また、2050年でも、現在使われている建物の50％以上が残っているから、これへの規準適用をうまくやらないと、ネットゼロの達成は難しい。
日本の場合、建物について、脱炭素化を目標にした建築基準は具体化されていないが、これも、各自治体単位での建築基準を設定しなければ、脱炭素に向けて有効な施策とはならない。また、既築の建物についても、南北に長い日本列島に建てられた、あるいは、これから建てられるもの全てについて、その地域特性、特に気候条件に関わる部分については、基本的建物構造が大きく異なることになり、構造基準のような一律のものでは意味がないものとなる。従って、政府が関与するのは方向性の設定だけであり、その具体的適用は地域単位に行われなければならず、自治体の姿勢によって成果が出るかどうかが決まることになるだろう。既築についても新築についても、脱炭素に同じレベルの効果が出るようにするには、一律の建築基準では効果が出ないだろう。地域特性に則した建築基準の策定が求められるが、それが扱える自治体がどれほどあるだろうか。
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