ISEP（環境エネルギー政策研究所）が今後のエネルギー市場についても大きな意味を持つ情報を発表した。その内容を引き写すと、四国電力の自然エネルギー供給割合がピーク時（2018年5月20日10時から12時）に電力需要に対して最大100%以上に達した。1日平均でも52%に達している（太陽光24%）。 そして、九州電力では、ピーク時（2018年5月3日12時台）に太陽光発電が電力需要の81%に達し、自然エネルギー比率では最大96%に達した、というものだ。両電力会社は、太陽光発電の発電量が増えると、揚水発電所のポンプで水を上流に汲み上げるのに消費し、それでも余る電力を他の地域へ逃がすことによって、系統が安定するようにコントロールしている。その時の電力需給の図表が示されているが、発電設備の稼働状況がよく分かる。将来風力発電が普及すると、これと同じことが起こるだろうが、風力の場合、夜に発電ピークが出ることも想定される。
九州電力では、ピーク時に連系線の利用量が減っているのは、他の地域で余剰分を受け入れる余裕がなかったのかもしれない。その時には、太陽光発電の発電抑制が行われたと推察される。
発表の詳細は https://www.isep.or.jp/archives/library/11271 で見ることができる。
