食品廃棄物を減量しようという方向が見えるようになっている。一つは賞味期限の設定方法を改訂しようと言うことだ。賞味期限を消費期限の混同している人が多いと聞くが、賞味期限とは本来どういう意味なのだろうか。賞味期限切れのものが我が家の冷蔵庫には溢れている。連れ合いがあまり神経質になっていないし、食べても何かが起こった例しがない。だが、お店では賞味期限切れのものは廃棄処分となる。これを動物の餌などにするケースや、ガス化して燃料にするケースもあるが、その事例たるや微々たるもの。できるだけ廃棄にならないような期限設定が考えられなくてはなるまい。そこに面白い研究があるのを知った。暑いときにはアイスクリームやペットボトル飲料が売れ、寒いときにはおでんや肉まんが売れる――。こうした傾向を活用し、商品の生産や配送、販売計画の構築に役立てるウェザー・マーチャンダイジングの高度化を目指すプロジェクトを日本気象協会が進めているというものだ。同協会によれば、売れ残りや食べ残しなどの食品ロスは、国内で年間500万〜800万トンに上るという。その原因について、日本気象協会 事業本部 防災ソリューション事業部 技師でプロジェクトリーダーの中野俊夫氏は「サプライチェーンの分断」にあると指摘する。「メーカー（製）、卸・流通業者（配）、小売業者（販）のそれぞれが独自に需要予測をしており、互いの情報共有が十分にできていないことから注文量のミスマッチが生じている」とのこと。これを統合することで廃棄物がどれほど減るかは分からないが、このような努力の積み重ねが重要だろう。
