再生可能エネルギーの拡大と電力使用量の削減を推進する長野県で2013年度のエネルギー自給率が69.8％に達し、前年度から3.4ポイント高くなった。太陽光発電を中心に再生可能エネルギーの導入量が2倍以上に拡大したことで、猛暑による最大電力需要の増加を大幅に上回った。再エネ導入量は496.100kWとなり、県の2020年度目標値である30万キロワットを大幅に上回っている。この結果による自給率は、現在5カ年計画で推進中の「しあわせ信州創造プラン」の２０１７年度目標70％とほぼ同じだ。県内には水力発電なども多いだろうからかもしれないが、この自給率の高さには少なからず驚かされた。再生可能エネルギーの種別に見ると、太陽光発電が累計で43万kWになり、2012年度末の19万kWから2倍以上の規模に拡大したことが大きい。さらに長野県が全国で第1位の導入量を誇る小水力発電は267kWから662kWへ2.5倍に、バイオマス・廃棄物発電も5,755kWから7,505kWへ増加した。自給率自体ではなく、その上昇率を県同志で競争するのも面白いかもしれない。
