ハウスメーカーが次々にスマートハウスといわれる住宅を目玉商品として売り出している。太陽光発電、燃料電池、蓄電池を組み合わせ，時には電気自動車の充電までもセットした住宅だ。これほど多くのプロジェクトが商品として出てくるとは思っていなかったが、この殆どが、停電時にもある程度の電気が使えるようになっているということを見ると、原発の再稼働がなかなか進まないだろうとする見方がその裏付けとしてあるように思う。今年の冬は何とか越せるかもしれないが、来年の夏の電力供給がどのようになるか、皆目見当がつかなくなっている昨今、市民は自衛策を価値判断の尺度にいれ始めたと考えるべきだろう。単に節電協力するだけでは自分たちの生活を守れない可能性があると考えているのだ。はっきりとした認識ではないが、潜在的に電力供給が途絶するかもしれない時に、何とか自分でという自衛策を意識下に持つようになっているのだろう。これが、地域で電気を生み出そう、あるいはエネルギーの地産地消という概念の基本にあると思う。これがこれからのエネルギー供給構造の基本になるのだろう。
