コージェネレーション・エネルギー高度利用センターが編纂したコージェネレーション白書2012（日本工業出版）が届いた。これから重要性がますシステムだという理解で，斜め読みではあるが、いつもより詳しく目を通した。自分の知識が不足していることがよく分かった。米国でのコージェネレーション（CHP）により発電電力量が全体発電量に占める割合が約12％（日本ではこの比率が出されていないようだ）、設備容量は約82GW（日本では2011年度末で9.5GW、国内荘発電設備容量の3.4％）となっている。また、CHPを再生可能エネルギーと見なしている州が14州（2012年5月段階）、そして18州が余剰電力買取制度を導入している。これまでEUがCHPの促進策に熱心だと感じていたが、もともとCHPの系統連系を始めさせたのが米国であったことを再認識させてくれた。連邦政府も目標値の設定、税控除の適用などを行い、エネルギー効率の向上に具体的な施策を出している。州単位で系統連系規準も設定されているが、連系を受け入れる電力事業への強制力となっているようだ。参照情報として貴重なものを貰った。
