全く知らなかったことだが、中国が猛烈な勢いで植林を進めていると報じられている。これまで、中国は地球温暖化対応に熱心ではないという印象を持っていたが、それが覆されたことになる。
国連食糧農業機関（FAO）の「世界森林資源評価」によれば、中国の森林面積は2010年から20年にかけて年平均で193万7千ヘクタール拡大した。その規模は2位のオーストラリア（44万6千ヘクタール）を大きく引き離し、世界一。アマゾンでの熱帯林の消失が報じられるブラジルの森林は年平均で149万6千ヘクタール減ったが、中国の増加分のほうが大きかった。
国土の砂漠化に悩んできた中国は「緑の長城」とも呼ばれる計画のギアをさらに上げる構えだ。ロイター通信は8月、国家林業草原局の幹部の話として、21年から25年まで年3万6千平方キロメートル（360万ヘクタール）のペースで森林をつくる方針を伝えた。毎年ベルギーの国土を超す規模で続く植林は、習近平（シー・ジンピン）国家主席が掲げる二酸化炭素（CO2）排出量を60年までに実質ゼロにする目標でも大きな役割を担うという。
日本も植林にまい進した時期がある。政府の方針で50年代からスギを中心とした植林が一気に進んだ。スギやヒノキは植え始めてしばらくは光合成が盛んで、CO2の吸収量が順調に伸びる。その後、環境によっても違うが、吸収量は下り坂となり、呼吸量との差し引きでみれば50年から70年を過ぎると植え始めとさほど変わらない水準に落ちてしまう。CO2の吸収力が弱る「森林の老化」を防ぐには適度に伐採し、木を植え替える必要がある。今は手入れをする人も資金も足りない。
2050年にカーボンニュートラルを実現する方策の一環として、まず国内の木材の消費を増やして伐採する老木を増やし、その跡に植林を進める必要があるが、これに従事する森林事業者への支援がなければなるまい。若手の林業事業者を増やすために、金融業界も資金を投入するべきだろう。かなりの努力は必要なことは確かだ。
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