■新素材によるフローバッテリー

ソフトバンクグループ傘下の再生エネルギー企業ＳＢエナジーの米国事業は、米オレゴン州に本社を置くＥＳＳが製造したバッテリーを積極的に購入している。ＥＳＳによれば、同社は再生可能エネルギーをより長く貯蔵できる新しい技術を有しており、カリフォルニア州で停電を引き起こし、欧州で記録的な高エネルギー価格を招いたような信頼性の問題の一部克服に寄与できるという。

「鉄フローケミストリー（iron-flow chemistry）」を利用したＥＳＳのバッテリーは米国に点在する実用規模の太陽光プロジェクトで使われ、ソーラー発電所は日没後の数時間にわたり電気供給が可能になる。ＳＢエナジーは今後５年間、米国で１日当たり５万世帯の電力供給に十分なバッテリーを購入すると報じられている。

鉄を素材としたフローバッテリーが開発されているとは知らなかった。フローバッテリーについては30年近く前から知っていたが、その頃の素材は五酸化バナジウムで、稀少金属を原料とするために、コスト的に実用化は難しいと聞いていた。蓄電システムとしてはその柔軟性、拡張性が優れていることは理解していたつもりだ。その当時、鉄を素材にしたものについては、可能であることも聞いたことがなかった。関西学院の三田キャンパスに、関西電力が実証機を設置していたのを見せて貰ったことがある。

そこで知ったことだが、イオン価の異なるバナジウムイオンを素材とする流体をイオン透過膜の両側を流すことによって発電出来る。普通のリチウムイオン電池とは異なり、液体を絶えず流しておく必要はあるが、蓄電容量の増減が非常に簡単にできるという説明を受けたことを覚えている。

これが、バナジウムではなく鉄を素材にした安価なフローバッテリーができるとすれば、大幅なコストダウンになり、リチウムイオン電池に置きやすい発火などの危険性もほとんどなくなる。蓄電容量の増減も容易に出来るはずだから、変動性の再エネの普及にこれから大きく貢献することになるのではないだろうか。

家族の一人がやっている猫、鳥、犬などをモデルにした手作り

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■通信障害

ついこの間、三井住友銀行のデジタルネットワークにトラブルが発生し、預金が引き出せなくなったり、預金通帳が戻らなかったりする事態となり、解消はされたとは言え、同じことが何度もおきた。

今度はNTT。NTTドコモの携帯電話サービスで14日午後5時頃に全国規模の通信障害が発生し、15日午後1時でも完全に回復していない。高速通信規格「5G」と現行規格の4G回線を使う利用者の障害は復旧したと発表したが、3G回線の一部で音声通話などつながりづらい状態が続く。発生から20時間以上経過し携帯最大手の通信障害は利用者の生活に影響を与えていると報じられている。

多くの情報がデジタル回線を介してやりとりされるようになると、このような全国レベルのものは問題として報じられるが、小さな領域の情報のやりとりに障害が起きても、内部の担当者の責任に、あるいはそのシステムを管理する企業の責任は追及されるだろうが、その原因について広く社会に流れることはないだろう。

全てが完璧と言うことは望めないのだから、欠陥に関わる情報を広く共有するシステム、制度がないと、自分が気づかない間に、トラブルに巻き込まれる可能性もある。デジタルの流れをどこかで切り取って、トラブルの拡大を防ぐようにはなっているのだろうか、止めどないデジタル化は大きな社会悪を生み出しているのかも知れない。自分でも妙な発想だとは思うが、社会の情報システムに個々人が操られるようになっているのかも知れない。

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■ホンダが新型ジェット構想

ホンダのビジネス用ジェット旅客機の、翼の上にジェットエンジンを載せた斬新なデザインと考え方が好きだったが、このほど、米子会社が手掛けるビジネスジェット機「ホンダジェット」を大型化し、米大陸を無給油で横断できるようにする新型機の開発構想を発表した。実機ではなく、モデルだけの展示をラスベガスで行ったようだ。

写真を見ると、基本的にホンダ方式のエンジン搭載方式で、機体全体が大きくなっていて、乗員の数も、パイロットを含めて11人と現行機の原則7人から増える。最大航続距離を約1.8倍の約4862キロとし、ニューヨークとロサンゼルスを無給油で飛べるようにする。

各種ビジネスの中心地をダイレクトに結べるのは、ビジネスジェットが普及している米国では受け入れられるだろう。さらに言えば、燃料として水素は無理としても、バイオ燃料を標準的に使用することを売りにするようなジェットエンジンの設計にすれば、ネットゼロに向けた社会の受け入れは大きな販売促進力を生むものになると思う。

ニューヨークとロサンゼルスに、バイオ燃料補給設備を設置してあれば、プライベート旅客機としては十分だろう。これまで使われてきた航空機用燃料も、特性的には同じように使えるが、どれを主に使うかで社会の受け入れがかなり左右されると思う。グリーン旅客機として登場して欲しい。

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■地球上のメタン濃度

地球温暖化の要因とされる炭酸ガスの排出を抑制しようとする動きが高まっている。事業体の場合には、事業に関係する一連の商品やサービスの流れ全体の中で炭酸ガスの排出を抑制しようとする動きが加速している。

一方、炭酸ガスより遙かに温室効果の高いメタンについて、地球の大気中にあるメタンの含有についての数字などを聞いたことがない。宇宙衛星が無数に飛ぶ時代になっているのだから、地球の表面温度、大気中の炭酸ガス濃度、に加えてメタンの濃度を測定しては居ないのだろうか。

温暖化のために永久凍土が溶けて陥没した穴から大量のメタンが排出されているという報道を見たことがあるが、このような局地的なものに加えて常時メタンの発生量を測定する必要があるように思える。それを定期的に公表し、大量発生の場所が特定できれば、メタンによる温暖化効果がどれほどかを知る意義はあるように思う。

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■羽田空港、自家消費型太陽光を導入

空港に太陽光発電を導入することがニュースになるのが不思議。全国の空港がマイクログリッド化するというのならまだ話は分かるが、新しい事への取り組みが遅い。

いつの頃だったか、東京駅の改札口に圧電素子を取り付けて、旅行客の歩きを電力に代えるという試みがあったが、その結果はどうだったのだろうか。圧電素子自体の品質にも左右されるが、これを空港全体の通路に設置するとどれ位の発電ができるか計算してみるようなこともやって欲しい。

空港の通路は長いためにベルトで動く通路が多い。この上に乗っている人の殆どがベルトの上を歩いているから、ベルトで発電させることはできないだろうか。通路のLED照明に使う電力くらいは発電出来るような気がする。空港全体で人が動くパターンは大体決まっているから、それに合わせた素子のとりつけも出来るだろう。

変なことばかり考えているのだが、意外なところに回収できるエネルギーがあるように思える。下らないアイデアかも知れないし、既に検討されているかも知れない。そのような報道をしてほしいものだ。

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■太陽光パネルを路面に敷設

道路舗装大手が路面に太陽光パネルを敷き詰めて発電する事業に乗り出しているとのことだ。道路で発電できれば将来は電気自動車（EV）や街灯などの電力を賄うことができるし、太陽光パネルの設置場所不足の解消にもつながる。普及には設置コストや耐久性などの課題解消が欠かせないが、壁にも取り付けられる新しい太陽光発電パネルが開発される中で、商品価値のあるシステムとして普及するだろうか。

東亜道路工業は仏道路建設大手コラスと技術開発で協力する。同社の太陽光発電舗装システムは、縦0.69メートル、横1.25メートル、厚さ6ミリのパネルが舗装面に貼り付けられる。車道と歩道で使える。コラスはカナダやアラブ首長国連邦（UAE）など世界約10カ国・地域で導入実績を持つ。フランスでは2019年に商用化して自転車道や駐車場など約30カ所に設け、街灯やスーパーなどに電力を供給している。

東亜道路は日本でもこうしたシステムの導入を狙う。一部の自治体とは協議に入っており、23年から駐車場や公園、遊歩道への設置の本格化をめざす。コラスとは高温多湿な環境でも路面に太陽光パネルを接着できる材料などを共同開発する。

発電した電力は地下に置いた蓄電池を通じ、街灯や信号機、EV充電器などに供給する。22年度に実用化する予定で、近隣施設への電力供給も検討する。大林組子会社の大林道路（東京・千代田）も路面に埋め込むパネル製造に取り組む。表面を覆う強化ガラスに文字やQRコードを表示でき、道案内やイルミネーションのほか、周辺機器への給電装置としての使用を想定している。

アイデアとしては面白いが、海外に実績があるとしても、国内で道路に舗装するパネルを設置することに意味があるだろうか。光の透過量を維持するだけでも大変なコストがかかるだろう。

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■森林の高齢化

ほぼ自分が予想していた内容の報道があった。

全国の人工林の過半が50歳を超え、高齢化が目立ってきたというものだ。国内の林業は安価な輸入木材に押されて産業競争力が低下し、伐採や再造林が進まない負の連鎖に陥っている。手入れされていない放置林は台風などの災害に弱く、二酸化炭素（CO2）の吸収源としても認められない。森林の荒廃に歯止めをかけなければ、地域の安全確保や脱炭素の壁となる恐れがある。

人工林の多くは第2次世界大戦後、国土復興のために植えられた。近年は整備が行き届かず、一部は荒廃するに任せたままになっている。国土復興と言うよりも、就労の機会を増やす為もあったのだと思う。

政府は4月、30年度に温暖化ガスを13年度比で46%削減する目標を表明した。森林によるCO2吸収量は目標の5%分にあたる年約3800万トンと想定する。今のペースで森林が老いていくと吸収源の役割を果たせなくなり、脱炭素の足かせになりかねない。

材木の需要を賄うのは海外からの輸入。その海外で植林が行われているかといえば、平地の森林が多いことから、農地に変わることが多いとされる。炭酸ガスの吸収力は世界的に低下傾向にある。吸収力の一つである海も、気温の上昇で吸収力が落ちている。今後大気の炭酸ガス含有量を減らすには、人工的に吸収するしかないのではないか。そのシステムも再エネで駆動するものでなければ意味がない。

世界的な植林協力に向けた組織が必要となるだろう。

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